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MarkeZine Day 2019 Spring – Contentserv ・ミズノ講演レポート 2019年3月7日（木）〜8日（金）に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催された「MarkeZine Day 2019 Spring」に、当社代表の渡辺 信明と、ミズノ株式会社の芹澤 剛氏がスピーカーとして登壇。 前半は、「ブランド管理と商品情報管理」と題して、渡辺が、ブランドの定義から商品情報とブランドの関係について語った。 後半は、ミズノ株式会社のグローバルマーケティング、デジタル戦略を牽引する芹澤剛氏が、「ミズノが考えるブランド・エクスペリエンス – Contentserv PIM/DAMを活用した取り組みの全貌」と題して、グローバルでのブランドマネジメント、PIMを活用したプロダクトマネジメント、プロジェクト成功の秘訣について講演。 2018年11月1日からブランドスローガンを「REACH BEYOND」（リーチビヨンド）に刷新したミズノ。ミズノのブランドムービーが流れ、芹澤氏の講演は、参加者への問いかけから始まった。 「2018年の後半にContentservソリューションを導入して、商品情報管理をしっかりと新しいブランディングに繋げていきたいという取り組みをスタートしました。実は、このブランドムービーを、2018年11月から世界中の消費者に届けたいと思ってデリバリしていますが、見たことがあるという方は？」（芹澤氏） 芹澤氏の講演は、オンデマンドで配信しています。なお、本記事最後のオンデマンド動画視聴ボタンからお進みいただき、講演動画をご視聴いただけます。 「だからデジタルマーケティングはおもしろい」というテーマで開催された今回のMarkeZine Day. デジタルマーケティング業界の市場規模は拡大する一方で、社会的な期待もかつてないほどに高まっています。しかし、デジタルマーケティングを初めて知った時の、すべてが変わるような高揚感はいまもあるでしょうか。 カオスマップになじんでしまい、革命的瞬間の前兆を見逃していないでしょうか。 変化に対する感受性をとりもどすための良い方法は、時代の先端をゆくプレイヤーの肉声に触れて、デジタルマーケティングのおもしろさを再認識することにあります。 「CXのもとに溶けるADとMarketing」、「新しいUI、新しいリアリティ」、「インハウス組織構築と外部パートナー活用」、「プロフェッショナリズムとジェネラリズム」といったキーワードを元に、次のジャンル分類で各講演が構成された。 CX（顧客体験） ブランディング BtoB 組織変革 トレンド Contentservはブランディングゾーンにてプラチナスポンサーとして協賛・登壇。   そもそもブランドとは？ 渡辺が、ブランドの定義について、「顧客の頭の中に存在」、「競合と相対的なマインドシェア」、「プロダクトと連想された抽象」と、独自の定義を提唱し、ブランド管理における Contentserv PIM/DAMの役割について「SoEとSoRのギャップを埋めるソリューション」、「リサーチ・プロダクトマーケティング・フィールドマーケティング・チャネルセールスが標準言語でコラボレーションできる器」であると語った。 渡辺のフル講演内容は、こちらの動画をご視聴ください。   Contentserv・ミズノのセッションに参加していただいた皆様ありがとうございました。 なお、ミズノの芹澤氏の講演は、下記よりご視聴いただけます。日本を代表するスポーツ用品メーカーのミズノが新しいブランディングに如何に製品情報管理を繋げているか。ミズノのグローバルマーケティングを牽引する芹澤氏だからこそ語れるミズノのブランド戦略、その基盤となる製品情報管理の取り組み、プロジェクト推進における秘訣など、非常に興味深い講演となっています。ぜひご視聴ください。 もっと見る...

膨大なマーケティングテクノロジーランドスケープ、それがむしろソフトウェア購買プロセスを複雑にしています。デジタル戦略を精緻化させる必要があることは明らかでしょうが、すべてのソフトウェアベンダーが彼らの製品やプラットフォームに投資すべき論理的理由を提供しているため、話を聞く前に自社の健全な戦略と方向性を確立させる必要があります。では戦略を立てるには、まず何から着手すればよいでしょう。 たとえば今、あなたがいるビルの建築家は、最上階から階下に向かって設計を始めたわけではありません。基盤、つまりインフラストラクチャから開始したはず。デジタルアーキテクトも同様に、まずインフラストラクチャを構築し、そこから拡大するよう助言するでしょう。そうは言っても、デジタルインフラストラクチャはビジネスや業界によって特性が異なります。 カタログ制作に依存しているビジネスの場合、DAMが適切な基礎部分になるでしょう。オンラインまたはオフラインで在庫を販売することが主要業務である場合、基礎部分となる可能性が高いのがPIMです。 プラットフォームのリサーチには時間がかかり、実装は決して安価ではありません。しかもスクラッチ開発の選択肢を取ることがめったにないため、方向性が何であれ、賢く投資することが重要です。方向性の適切さを判断するには、プラットフォームごとの機能性と制限を理解することです。企業がPIMを必要とする5つの理由を教えます。   1.依然としてウェブコンテンツ管理（WCM）ソリューションを使って商品管理をしている これはおそらく、PIMに行き着く企業に最も多く見られる理由です。PIM導入前に、eコマースプラットフォームやWCMを使ってオンラインショップを運営しているケースは、基礎工事をせずに1階部分を構築しているようなものだと言えます。eコマースは技術的にはPIMなしで使用できますが、PIMが本来解決する、厳密な分類および構造なしに拡大するのは非常に困難です。PIMのルールに基づく分類、マッチングと紐付けの機能により、オンボードのデータ量に関係なく、高品質なデータを確保できます。 2.市場投入時間の短縮を必要としている 社内を合理化することで、新製品および既存製品のバリエーションを迅速に市場に投入することが可能になります。少し分かってきましたね。SKUの数が多ければ多いほど、それらを速やかに追加、更新、検索し、適切なチャネルに展開することができるようにデータを整理しておくことが重要だということです。市場投入速度を向上させるには、少なくともメーカー、販売業者、小売業者という三当事者によるコラボレーションが必要です。PIMの統合型ワークフロー管理機能により、プロセスは自動化され、コラボレーションが円滑になるとともにオーケストレーションが有効になります。つまり、迅速な市場展開を阻む要素を効果的に排除できるのです。 3.データドリブンなビジネスへのシフトを望んでいる 顧客の47%が、お粗末なカスタマーサービスを体験したら即座に取引先を競合他社に切り替える、68%が一度切り替えたら取引の復活はないと言っています。そして、意思決定者の81%が顧客体験の提供が不可欠だとしています。こうした顧客の実態把握は重要です。ですが商品情報およびデジタルアセットが、複数のeコマースプラットフォームまたはローカルドライブに保存されている場合、商品から関連データを識別することはほとんど不可能です。PIMが提供する360度ビューが、商品が物理的に保管されている場所から、アイテムの販売、出荷に至るすべてを明らかにします。極めて重要な販売プロセスである、もっとも成功している販路や商品の購入層の把握はもちろん、ユーザーの購買パターンや履歴に基づくターゲットを絞ったメッセージの改善など、PIMが後押しします。 4.パーソナライゼーションを真剣に検討している オンラインプレゼンスだけでは、不十分な昨今。現代の消費者は、インターネットで何を閲覧していようとも、カスタマイズされた経験を期待しています。実際、オンライン消費者の74%が自分に関連性のないコンテンツには興味を示していません。ターゲットオーディエンスに関連性のある商品を提示できなければ、彼らは別の場所で購入するか、商品の購入自体を取りやめるでしょう。適切なプロダクトプレイスメントは、受動的な単なる冷やかし客にですら、衝動的な購買を促すことができるのです。PIMのアナリティクスおよびデジタルアセット管理機能を活用して、ペルソナやキャンペーン、商品情報およびデジタルアセットからのインサイトに基づく優れたコンテンツを作成できます。 5.顧客満足に価値をおいている コストは、顧客保持というよりは、顧客を満足させる要因であるという考え方が一般的です。 倉庫での保管から購買サイクル、そして消費者の手元に届くまでの全行程を通じてSKUを管理することで、サイズや色を間違えることなく、最終商品が届けられ、顧客が商品のみならず購買体験についても満足していることが確認できます。なぜ体験がこれほど重要視されるのでしょうか。価格や商品以上に、顧客体験は、2020年にはもっとも重要なブランド差別化要因になると予想されているからです。 自社のビジネスを、どのソフトウェアベンダーよりも熟知しているのは担当者の皆様です。デジタルプレゼンスを適切に確立するためには、何から開始すればよいかを把握することが、調達プロセスを成功させるための最初のステップです。こうして基盤を整えたら、ビジネスの成功に必要なアセットを完全に機能させ、貴社のビジネス向けに設計された戦略を実行することで拡張していくことが可能です。 ※本記事の内容は2019年2月5日更新の英語版ブログ記事の訳です。 5 Reasons Why Your Business Needs a PIM 著者：Douglas Eldridge Field & Content Marketing Manager もっと見る...

「自社ブランドの価値向上×リード獲得に向けたデジタルマーケティングの在り方とは？」- 共催セミナーレポート 2019年2月19日（火）にベルサール新宿グランドにて開催された、 TIS 、イントリックス 、 Contentservの3社共催セミナー 。 「自社ブランドの価値向上×リード獲得に向けたデジタルマーケティングの在り方とは？」と題し、製造業・BtoB・グローバル企業におけるグローバルWeb施策や、マーケティングアセットの効率的な管理など、グローバルなWeb施策に必要なポイントと最新事例をご紹介。ベンダー、コンサル、構築運用 の視点から、Web施策の価値とデジタルマーケティングのあり方をご紹介した。   各国に喜ばれる3つの支援策 「全社も各国も喜ぶグローバルWeb活用のあり方〜押しつけず、放置もしない先進企業のグローバルWeb施策〜」 セッション１では、イントリックス株式会社 気賀崇 氏が、グローバル企業においてローカル（各国）が困っているのは次の３つであり、その支援がもっとも重要であると語った。 Web活用方針 提供すべきコンテンツ・機能 サイト構造および他メディア・他サイトとの連携 すなわち、製品やサービスに関する情報以外に、周辺コンテンツを広く、深く提供することによる認知獲得、業種や、製品・サービスを展開する国の発展フェーズによってインタラクティブな情報提供、例えば画像認識技術など、製品・サービス紹介に最先端な技術を使ったWeb活用の啓蒙が本社にしか担えないと強調。さらに、予算や意識、スキル問題もあり、ローカルでは用意できない質の高い画像イメージなどについて、自社のストックフォトの整備やローカルサイトのテンプレート化することがブランド価値の向上につながるとし、本社でしか担えない役割の重要性を訴えた。   Webサイト構築における3つのキーワード 「理想的なWebサイト構築のために考慮すべき3つのキーワード」 セッション 2では、TIS株式会社 門脇章氏が、Webサイト構築における次の3つのポイントを取り上げた。 今の技術に乗り遅れていませんか データの活用ができていますか Ownedメディアを管理できていますか 「Webサイトが完全に表示されるまで3秒以上かかると53%のユーザーはページを離れるというGoogleの調査で明らかになっているように、サイトが見やすくないとすぐユーザは離脱してしまう」と述べ、最新の技術革新に遅れず、サービスやパッケージ活用によって、お客様に使いやすいサービスを早く、安く提供することが必要と強調した。 また、データの重要性が叫ばれる中、国際的にみて日本は遅れている。データ活用と言っても、どのようなデータを取る必要があるのか、きちんと使えるデータなのか、仮説と立てて検討しないと、価値あるデータが無駄なデータに埋もれてしまう。 「PDCAをまわせる仕組みで継続的な仮説検討シナリオ作成・施策実施・結果確認を実行できるかどうか、が重要」と指摘。システムと体制・具体例を上げながら、データ活用を行う上でのシステム構築の重要性を訴えた。 さらに、カタログの写真や、商品の情報など、必要な情報がすぐ取り出せるようなデータの整理、プロセスの整備について、「データの配置場所を明確に」、「データの関連性を正しく保つ」ことができて、導入したツールが初めて「使いやすいシステム」となる、と指摘。DAMやECM、PIMなどデータ管理の様々なツールがある中、「ツール選定については、各ツールの特性を理解した上で導入すべきであり、必要に応じて、ツールの連携を行うことで不得意分野を補完することができる」と語った。   Contentservはサイロ化されたシステム・チャネルをつなぐ「コンテンツ・ハブ」である 「デジタル時代のマーケティングコンテンツ管理の在り方 ～Contentservで実現するオムニチャネル戦略〜」 セッション3では、弊社Contentservの菊池智功が、Contentserv PIMの基本的な考え方から具体事例まで詳しく解説し、Contentservのデモを紹介した。 ※講演内容は、下記動画にてご視聴いただけます。 正確な製品情報を全てのチャネルに速やかに届ける必要性がある中、ほとんどのグローバル企業が抱える次の3つの課題を取り上げた。 必要な情報はどこにあるか分からない どれが最新の情報なのか分からない 異なるチャネルで間違った情報が展開されている   続けて、Contentserv PIM（Product Information Management）が注目される理由について「一度Contentservに製品情報、デジタルアセットを統合していただけると、一斉に全てのチャネルに配信でき、クロスセルアップセルもできて、公開リードタイムの短縮もできる」と述べ、Contentservはサイロ化されたシステム・チャネルをつなぐコンテンツ・ハブとなることを強調。   なお、菊池は Contentserv の強みをいくつか説明した中、もっとも重要な機能として次の2つを挙げることができる。 1. PIM・DAMが統合されていること 「PIMのデータとDAM（デジタルアセット）と一元的に紐付けて統合管理でき、紐付けた状況で、そのまま全てのチャネルに配信できる点が一番大きなメリットである」 様々な商品情報管理（PIM）ソリューションはある中、Contentservの他社製品にないPIM/DAMRead more › もっと見る...

2019年に注目すべき5つの顧客体験のトレンド 人はどこまでも人。つまり、人は感情の生き物で、どんな環境に住んでいようと、いくつになろうと、どう感じるかという体験が意思決定に影響します。これはどの業界にも共通する疑いのない事実で、過去5年間を見ても顧客体験はトレンドにおいて最も重要な要素として挙げられています。この傾向が近い将来消滅するような気配はなく、その証拠に、マーケティング担当者の実に81%が、今後数年間は顧客体験が唯一の競合分野になると答えています。 ここでは、2019年に新たに注目すべき顧客体験に関するトレンドについて検討していきます。 1. インサイトドリブン組織の台頭 データを収集・処理する技術は豊富に存在するものの、データから得たインサイトをビジネスに活用している組織はわずか10%です。しかしこの動向は変わりつつあり、2020年にはインサイトドリブン企業が1兆2,000億ドル相当の収益を上げると見込まれています。Forresterリサーチ社によると、こういった破壊的革新を生み出す企業にさらに対抗する企業には、顧客を獲得してサービスを提供し、維持するという明確な目標設定があります。その先駆的企業として挙げられるのが、GoogleやBaidu、Netflixです。 インサイトドリブン組織の主な能力： インサイトの民主化 – インサイトデータベースを通じてインサイトを社内で利用できるようにするだけでなく、インサイトを迅速に伝えて、流通させる力。 実験 – 継続的・反復的な学習のマインドセット。ビジネスの成長や将来性の確保に不可欠な試験・開発の文化。 コミュニケーションの実践 – 顧客の声に対して迅速なフォローアップを行う力。 2. 産業構造の変革に伴う自動化およびAI／MLの着実な進化 自動化および人工知能／機械学習（AI／ML）の基盤が構築され、アーリーアダプター層は収入・利益の面ですでに前向きな成果を見出しています。IDC社のレポートによると、自宅や職場を問わず、2018年には雇用者の75%が少なくとも1つのAI／ML搭載アプリケーション（Siri、Alexa、Slack／Skypeなどのチャットボット等）を使用していることがわかっています。2019年には、こうしたAI／MLとのインタラクションはインテリジェントデジタルアシスタントという形へと進化すると考えられています。IDC社はまた、これが業界全体で採用されるメインストリームになりつつあり、2022年にはその支出額が776億ドル相当に及ぶと予測しています。 各業界で使用される3つのAI／ML： ロボット：小売／接客分野AI搭載アシスタントを活用した接客の実用化に向け、世界中に試験導入されたソフトバンクのヒューマノイドロボット、ペッパー。試験稼働中、ペッパーは販売店の案内役やホテルのチェックインアシスタンなど幅広い場面で活躍。パロアルトにあるテクノロジー系の店舗は、ペッパーが店内にいた週の客足が70%も増加したと報告しています。2019年には、Amazonが同社独自のロボットで、Alexaの進化版となる「ベスタ」を発売する予定です。 予測分析：製造／サプライチェーン、医薬／ヘルスケア、ファッション／美容20万人の患者と460億のデータポイントをもとに、患者の死亡確率を予測する試みに取り組んだGoogle。その結果、何と95%の確率で死亡時期を判定できることが明らかになりました。また大手化粧品ブランドの資生堂は、MLを使って顧客が次回購入したい商品を推定することで、一人ひとりのニーズに対応したパーソナライズ商品を提供。製造・サプライチェーンにおいて、予測分析がもたらす可能性は計り知れません。需要予測、価格設定、メンテナンス・アフターサービスの最適化といった分野に新たな機会をもたらすこの技術は、2020年までに90億ドル規模になる見通しです。 コグニティブインテリジェンス：エネルギー／鉱山業シームレスな自律操作を確保し、ポートスケジュール、輸送、穿孔、プランニングにおける推測を最小限に抑える上でこれらの業界が採用しているのが、コグニティブコンピューティングです。マシンオペレーターが飛行機のコックピットのようなプラットフォームで、行動を学習し、リアルタイムのフィードバックを提供するシステムから指示を受け取ります。 3. あらゆる業界に浸透するクラウドの威力 2019年には2,000億ドルの支出額が見込まれるグローバルパブリッククラウド。そんな中、企業はプロセスのアップグレードや、大量の蓄積データを活用したインサイトマイニングに躍起になっています。Forrester社は、魅力あふれる商品や顧客体験の実現に企業が尽力する中、クラウドコンピューティングこそが未来のエンタープライズアプリケーションの基盤になると述べています。 クラウドのトップトレンド： ハイブリッド／マルチクラウドソリューション。企業は、パブリッククラウドとプライベートクラウドを融合した導入が最適なソリューションだということを認識しつつあり、現在、企業の85%が少なくとも8種類のクラウドを組み合わせて利用しています。 IaaSとPaaSの統合。2019年に395億ドルにまで達すると予想されるインフラストラクチャーアズアサービス（Iaas）の成長は、エンタープライズデジタル変革の取り組みによる必然的な結果と言えます。ところが、Iaasのみの利用パターンはそう長くは続かず、Iaasを購入予定の組織の90%が2022年までにプラットフォームアズアサービス（PaaS）との統合をプロバイダーに期待していることがGartner社の調査から分かっています。 量子コンピューティング。世界最速のスーパーコンピュータを凌駕する、トップレベルの量子プラットフォームの実現に向けた競合が繰り広げられる昨今。金融、自動車、製薬、ゲームの各業界、さらには政府関連機関までもがこの技術に秘められた可能性に高い関心を寄せています。これまでIBM、Google、Microsoftなどの大手企業が開発競争に乗り出しています。 4. 音声検索／コマースの時代 BaiduやGoogleでAIプロジェクトを率いてきたアンドリュー・ウ氏は、2020年までに、全検索の50%以上が音声を介したものになると予想しています。同氏はまた、特に16～44歳の年齢層では、画像ではなく音声検索が携帯電話での使用において急速に勢いを増すと述べています。さらに、GlobalWebIndex社が発表した音声検索に関するレポートから、インターネット利用者の34%が音声操作が可能なスマートアシスタントを購入したいと考えていることが明らかになっています。 市場におけるボイスコマースの影響： SEO。Googleが2013年に実施したハミングバードアップデートにより、コンテキストや意図／意味、自然な言語を重視した検索結果が提供されるようになりました。これは、当然とも言える音声検索の台頭に対応する基盤であり、ターゲット層による音声検索の使用目的をマーケティング担当者が調査し、音声広告戦略およびコンテンツをそれに応じて適応させることが重要です。 ハイパーローカルコンテンツ。音声検索のほとんどは携帯電話で行われます。つまり、検索している人は外出中で、どこか近くの場所に行こうとしているわけです。ハイパーローカルコンテンツでは検索時に近隣の店を教えてくれるため、地元の企業・店舗はこれによって認知度を高めることができます。 顧客体験。2019年までに米国家庭の半数近くがスマートスピーカーを利用すると見込まれています。こういったAI搭載のソリューションは学習能力を備えており（またコマンドに絶えず応答するため）、顧客体験はより洗練された、便利で楽しいものとなります。現時点では、消費者の70%が主に音楽を聴くため、64%が天気予報を聞くため、53%がその時に思い付いた質問の回答を得るためにスマートスピーカーを利用しています。 5. コンテンツの王様、「動画」 動画ほど、企業や消費者を問わずあらゆるユーザーが積極的に消費するコンテンツは他にはないでしょう。2019年までに、世界中のインターネットトラフィックの80%を動画が占めると言われているほどです。これは、パブリッシャーを中心とする組織が、Facebookの動画広告の指標の影響から「動画への転向」を打ち出したことを背景に、過去数年間で最も物議を醸すトレンドのひとつとなっています。そんなスキャンダルはさておき、動画はブランドがストーリーを語ることで消費者にアプローチできる特殊な手段であることが証明されており、それを裏付けるように、マーケティング担当者の実に93%がキャンペーンの向上に動画を使用しています。 数字で見る動画の有効性： マーケティング担当者の52%が、ブランドの知名度を構築する上で動画が最も大きな影響力を握ると回答。 グローバルマーケティング担当者の51%が、数あるコンテンツの中で動画がROIを最大化させるのに最適だと回答。 マーケティング担当者の報告によると、動画を利用しないユーザーと比べて、動画を利用するユーザーでは49%収益が急増。 これでもう、お分かりですね。ここでご紹介したのは、2019年に注目に価値すべき顧客体験に関するトレンドの5つにすぎません。新年は、企業にとっても心機一転を図る絶好のチャンス。新しい技術がもたらすさまざまな機会を活かして、何か新しいことに挑戦する時期を迎えているのかもしれません。アルバート・アインシュタインが残した有名な格言にあるように、「違う結果が出ることを望みながら、同じことを何度も何度も繰り返すことは狂気」なのです。   ※本記事の内容は2018年12月21日更新の英語版ブログ記事の訳です。 5 Customer Experience Trends to Watch Out ForRead more › もっと見る...

コスト削減だけでない！ミズノの製品情報改革 -「コンテンツマーケティングジャパン2019」講演レポート コンテンツマーケティングの最新テクノロジーを紹介する「コンテンツマーケティングジャパン 2019」。UBMジャパン株式会社主催の同イベントは、2019年2月7日と8日の2日にわたって東京ビッグサイトで開催されました。 Contentservでは、「コスト削減だけでない製品情報改革　〜Contentservでグローバルマーケティングの兵站に〜」と題して、当社代表の渡辺信明、ミズノ株式会社 総合企画室グローバルデジタル統括室マネジャーの芹澤剛氏が講演しました。今回、Contentservとして初めて日本国内のお客様と共に取り組んだカンファレンス。ご参加いただいた皆様、誠にありがとうございました。 モノ消費からコト消費の時代。企業はどう対応する？ Futurize Experiences 「一歩先を行く体験を」。セッションは、Contentservブランドムービーで始まり、渡辺が、PIM（商品情報管理）が「Nice to have」ソリューションから「Must have」ソリューションになっている変化について、その理由は「商材の増加」、「チャネルの増加」、そして「顧客の変化」に対応するためである」と説明しました。 このような「モノ消費」から「コト消費」に変化する今日において、渡辺は「特にB2C商材を扱うブランドや企業は、ペルソナに合わせた最適なチャネルからTPO（Time/Place/Occasion）に合わせて、適切に商材を、適切な表現で顧客に届けていくことがますます重要になってくる」と続けました。 一方で、文脈の無い情報を消費者に届けがちで、一方的な押し売りに「もううんざり」な状況が発生します。コンテンツを管理する側、つまり売り手の内部も同様に、必要な情報がどこにあるか分からない、必要な情報を入手するのに時間がかかるなど「もううんざり」な状況と強調。 「商品情報とは、もはや縦・横・重さ・価格・物流にかかる情報にとどまりません。企業が顧客に伝えたいプロダクトストーリ、コンセプト、顧客のレビュー、ユースケース、画像・動画を含んでいます。まずは、貴社の商品情報を、基本情報に加えて、プロダクトストーリや画像、ユーザーレビュ、ユースケース等のエモーショナルコンテンツを構築することが大事である」と述べました。 モノだけでは伝わらない！ 続いて、日本を代表するスポーツ用品メーカーであるミズノ株式会社の芹澤剛氏が、製品情報管理において抱えていた課題、ContentservのPIM・DAM統合プラットフォームを選んだ理由と、プロジェクト推進の秘訣について語りました。 コミュニケーションのデジタル化、消費者行動の多様化により、もはやいいものを作れば売れる時代が終わりました。実際に、芹澤氏が友人や知人にミズノ製品をプレゼントしたりする時によく聞く言葉、それが「ミズノさんこんなの作ってたんですか？」「ミズノださいと思ってたけど、カッコいいのあるんですね！」だそうです。 「いくらいいものを作っても、それが消費者に伝わっていない。我々が年間に扱う商品点数は300,000以上、デジタルアセットは1,000,000以上、チャネル数は50,000以上で、もはや物作り部隊で頑張っても管理できる数ではない。色んな部署、国が関わるため、情報がどこにあるか分からない、どれが正確な情報か分からないなど、私も非常にフラストレーションを感じていた人間の一人です」（芹澤氏） Contentserv導入を決めた理由について、次の2点が非常に重要なポイントだったと言います。 商品のテキストデータをデジタルアセットと紐づけて管理 設定でいじれる柔軟なデータフォーマット また、プロセス最適化の重要性について次のように指摘。「誰でも検索・発信できる情報氾濫の世界だからこそ『最新の正解』という真実が価値を持ちます。組織は縦です。当たり前です。プロセスは横で普通だと割り切ることが大事です。」（芹澤氏） プロセスをContentservに合わせた製品情報の基盤で、エモーショナルな体験を消費者にお届けするための「Emotional Marketing」を目指して、今後もプロジェクトを進めていくといいます。 ミズノのグローバルデジタルマーケティング戦略を牽引する芹澤氏だからこそ語れる、現場のリアルも満載の素晴らしい講演、誠にありがとうございました。 パートナー社を含む参加者の皆様に大変参考になったと好評いただきました。参加された皆さま、誠にありがとうございます。 ※なお、本セミナーの講演動画は、2019年4月16日より、オンデマンドで配信開始しました。ぜひご視聴ください。 プレスリリース「ミズノ、グローバルビジネスの商品情報基盤にContentservを採用」はこちら Futurize Experiences 「コンテンツマーケティングジャパン2019」展示ブース デジタル化に伴って様々な業界で注目されるコンテンツマーケティング。親和性の高い同時開催3展「コンテンツマーケティングジャパン2019」、「マーケティングテクノロジーフェア2019」、「イーコマースフェア2019東京」、2日間の来場者は10,735名と大盛況のイベントとなりました。 Contentserv 展示ブースにて、「Contentservで変革させるデジタル時代のマーケティングコンテンツ管理」をコンセプトに、当社の商品情報管理 PIM・デジタルアセット管理 DAM統合プラットフォームを展示。当社ブースに多くの来場者にお越しいただき、ありがとうございました。 今回のイベントでは、eコマースを展開するお客様やeコマースサイト構築ベンダー側においても、製品情報の管理、デジタルアセット管理のニーズが高まっていることを伺えました。グローバル企業を支える当社のPIM・DAM統合プラットフォームが、より多くのお客様の課題解決に繋がるよう、今後も様々なイベントを通じてソリューションのメリットを紹介していきます。 次回、2019年4月3日から5日の３日間、東京ビッグサイトで開催される「コンテンツ東京2019」に出展します。詳しくはこちら。 もっと見る...

成果につながる、会話型コマース、ハイパーパーソナライゼーション、詳細な商品情報 ほぼ毎四半期ごとにスマートアシスタントが付属した新しいアプリやスマートスピーカーがリリースされ、さらに大手eコマースの継続的な拡大も加わり、製造業者や市場を牽引できないブランドにとっては、会話型コマースが次の大きなハードルになるでしょう。 そこで、各家庭に急速に普及している音声アシスタントの会話的要素とスマートスピーカーについて、詳しく見ていきましょう。 大手ブランドは、単に市場のリーダーであるという理由だけで、会話型コマースにおける優位性を高めようとしています。では、市場を牽引する力のない中小ブランドや商品は、どうすればトップに立てるでしょうか。 市場リーダー的な大手ブランドの例としてAmazonを取り上げてみると、商品のプライム認証や（確実に便利な）チョイスバッジ、出荷のスピードアップ、その他いくつかの重要な要素など、中小ブランドが準備すべき鍵となる機能が存在します。 次に、中小ブランドは見込み顧客の注意を引かなければなりませんが、顧客がオンライン検索しても商品が目に留まらない可能性があるので、これは容易ではありません。ですが、いったん商品が顧客の目に留まれば、繰り返し注文される可能性があります。そうなれば、各コマースハブが商品をネットワークにより強く押し出していくことに繋がります。 しかし、「軌道に乗せるにはどうすればいいか」という問題が残ります。 これにはいくつかの方法が考えられますが、終わりのない顧客関連のこうした問題の性質を考えると、ハイパーパーソナライゼーションが大きな役割を担うことは間違いありません。コマースハブには、チャットや音声などの会話型チャネルとは別に、主に電子メールマーケティングや独自のオンラインプラットフォームなど、信頼できるチャネルを介して自社製品やその他のブランドの製品を宣伝するいくつかの方法があります。中小ブランドが、それらのプラットフォームと自社の商品情報システムを深く統合させることができれば、コマースハブはもっと簡単かつ頻繁に中小ブランドの製品を推進することが可能になるでしょう。これは、使用しているコマースチャネルの成熟度にも依存しますが、今回の記事とは主旨がずれるので、また別のブログ記事で扱うことにします。 顧客体験と詳細な商品情報を使用したハイパーパーソナライゼーションは、利用可能な情報量に成功が左右される点が課題です。そして、詳細レベルの情報を大手ブランドのプラットフォームに開示することは、必ずしも簡単ではありません。ですが、コネクタやAPI、マイクロサービスが急速に進化するにつれて、年々容易になっています。 私の同僚がよく「Amazonとその商品情報はとても魅力的だ！」と言っています。たとえば彼がAmazonで「チョコレート」と検索すれば、50,000件を超える結果が表示されるのです。ですが検索条件を「アルコールを含まないチョコレート」にすると、わずか800件に絞り込まれます（検索が楽しくて徹夜して朝になったなんてことが起こり得ます）。 これは、商品情報の完全性の違いから生じるものです（および継承ルールとスマートな商品体験プラットフォームが、ここでは大きな役割を果たします）。 大手コマース企業は各タッチポイントで、顧客について多くの情報を取得します。これは顧客プロファイルにリンクされて、その個人に合わせてカスタマイズされた非会話型および会話型のアプローチを使って、将来的なオファーを提供することができようになります。データを揃えて準備を整え、常に進化を続け、将来的に「コマース」と呼ばれる魅力的なチャネルを優位に利用できるようになることが最善策です。 ※本記事の内容は2019年1月3日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Conversational Commerce, Hyperpersonalization and Deep Product Information for the Win! 著者：Eric-Jan Van Putten Director of Global Marketing Operations   もっと見る...

商品体験ゲーム：Y世代とZ世代 2つの大規模なデジタル消費者グループの動向と、次なる世代とは 多くの企業は、Y世代（「Millennials（ミレニアルズ）」と呼ばれる80年代初頭から2000年生まれ）の消費や経済活動への影響を鑑み、この世代の研究に多くのリソースを費やしています。6000億ドル市場と言われるこの世代グループについて理解を深める一方で、さらに若いZ世代（ポストミレニアルズと呼ばれる1996年～2010年生まれ）にも継続的に注目しています。この若い世代には、年間440億ドルとも言われる、さらなる消費能力が見込まれています。 世代間のギャップがそれほど大きくないY世代とZ世代はひとまとめに考えられがちですが、さまざまな研究から、この世代の傾向と動機はまったく異なることが明らかになっています。 別々の道を行くY世代とZ世代 この2つの世代がどのように形成されたかを考えると、環境と彼らの親の世代という2つの大きな要因に行き着きます。 Y世代はベビーブーマー世代の親に育てられ、Z世代はX世代親に育てられています。ベビーブーマーは、自分のキャリアに非常に大きな価値を置いている、いわゆる団塊の世代という勤勉で目標志向が強いグループで、気が付かないうちに楽観的な考えのY世代の子供を育てています。 成功を収めた前任者（ベビーブーマーとX世代）がおり、急速に発展を続けるデジタル化の世界で育ったY世代は米国市場最も教育を受けたグループであり、要求や要望の強い世代です。またそれだけに留まらず、彼らの潜在的な消費能力は2020年までには1.4兆ドルに達すると見込まれています。 一方、Z世代は世界が政治的（9.11以降）および経済的（不況）混乱の時代に生まれています。そしてX世代の親に育てられており、Inc.によれば、この世代から多数の起業家が誕生しています。こうした理由からZ世代は、より現実的かつ実用的で、大学に進学するよりも起業家を目指す傾向にあります。 現時点では、彼らが支払う資金の大部分は両親の支出ですが、彼らは世帯の購買全体の93%に影響を与えているという研究結果を考えると、これは問題とは言えません。さらに2020年には、彼らがアメリカ消費者の40%を占めることから、詳細かつ個人的な彼らのニーズを把握する必要があります。 真のデジタルおよびモバイルネイティブ世代であるY世代は、画面操作が当たり前で、ミレニアルズ世代より集中力が短い傾向にあります。また、前の世代の傾向や噂も把握しており、それらと自分たちは関係ないと思っています。 職場においては、Y世代はチームや協力関係を好みますが、Z世代は競争や個人的な作業に傾倒しています。さらにZ世代はY世代と異なり、デジタルコミュニケーションよりも対面コミュニケーションを好みます。 Y世代とZ世代の買い物習慣に関する洞察： 参考：CouponFollow、DanaCommunications、VisionCritical、Contently 彼らの接点 つながった「常時接続」世代の大部分を構成するこれらの若い世代は、オンラインエンターテイメントに重点を置いています。 Y世代とZ世代のエンターテイメント習慣に関する洞察： 参考：Lab42、VisionCritical   両世代とも情報通で、多様なソーシャルメディアを通じてやり取りをしたり、経験をシェアすることを好みます。また、社会運動、独自性、真正性を支持し、著名人のファンになるのではなく、現実的に身近な「インフルエンサー」の周りに集まる傾向にあります。ショッピングで言えば、ともにオフラインまたは実店舗を好み、価格にも敏感です。 Y世代とZ世代に対する効果的なマーケティング手法とは 両世代を合わせた購買力は、2020年には3500億ドルに到達するため、企業は彼らの生活や仕事、趣味の場に合わせて事業を展開することが重要です。そして、物理的にどこにいてもモバイル機器を手放さない世代なので、マーケティング担当者は、魅力的で価値のあるプラットフォーム固有のモバイル体験の創出に注力する必要があります。最近の調査によると、彼らは基本的にオープンな姿勢であるため、あまり深く掘り下げる必要はなく、企業は彼らが望む経験を創造し構築することが可能です。 Y世代とZ世代が望むモバイル体験： サプライズとチャレンジ 同意に基づき、興味に沿うもの 好みやアクティビティ、場所に適合するもの 自己決定の感覚を与えるもの 今すぐ実行し、保存して後で再開できるコンテンツがある 実店舗の何が彼らを引きつけるのか。 小売業者は、商品から経験中心のアプローチへの変換を求められています。ショッピングの今後は、消費者の購買活動における個人的かつ集団的な経験に左右されることを認識しなければなりません。Y世代とZ世代を店舗に引きつけるには、企業はAR/VRや360度ビデオといった旬の動画技術を活用することができます。また、これらの世代グループとの取引関係を構築するために、多様な支払い方法、魅力的な報酬プログラム、便利な配達や集配オプション、簡単な返品ポリシーなどの付加価値的な戦略を採用するのも一手です。 ※本記事の内容は2018年11月28日更新の英語版ブログ記事の訳です。 The Product Experience Game: Gen Y and Z Edition 著者：May Arevalo　Marketing Specialist もっと見る...

デジタル化が進む現代において、データはもはや使い捨てのビジネス副産物ではありません。データの真価を正確に理解するには、適切な管理だけではなく、そのメリットを生かすための本格的なビジネス戦略が必要となります。 データ管理とデータ戦略の違いは何でしょうか。データは事業経営における資金のようなもので、単に管理するだけでなく、増やすことを考えなければなりません。資金の増大には、戦略が必要です。 インターネットやソーシャルメディアの普及、さらには昨今のモバイル化、デジタル革命により、重要なビジネス情報を含む膨大なデータが組織内に流入しています。そのため、効果的なデータマイニング戦略を怠ることは、犯罪行為に近いと言っても過言ではありません。 効果的なデータ戦略に必要なものとは これは、データから何を取得したいかによって異なります。通常、データ戦略は組織の全般的なビジネス戦略のサポートを目的に、利益やマーケットシェアの拡大、コスト削減、イノベーションによる製品の差別化、優れた顧客体験の提供などを目指します。 これを実現するには、品質情報を適切な関係者に提供し、正しいシステムとプロセスに適用させなければなりません。データ品質管理（DQM）が2019年の最重要ビジネスンテリジェンス（BI）トレンドとして注目されているのはこのためです。 では、効果的なデータ戦略の基礎とはどのようなものでしょうか。 特定データと定義データ。図書館では目録を作成し、蔵書をわかりやすく管理していますが、データもこれと同様に命名やフォーマット化、値の割り当てが必要です。 ストレージ。データは企業にとって重要な資産です。そのため、データハウジングだけでなく、システム間のデータ転送と共有を可能にするため、組織のストレージ容量を十分に備えておく必要があります。 ルールとアクセスに関するガイドライン。一貫したデータ管理を実現するには、データガバナンスに関するルールとポリシーを企業全体で統一しなければなりません。 データ処理システム。システムに送信されるデータは、そのほとんど（場合によってはすべて）が生データの形態です。つまり、これらのデータはソースが異なるため、フォーマットや品質レベルにばらつきが生じます。よって、転送する前にデータクレンジングとデータのエンリッチ化が必要です。 顧客や競合他社に関する細粒度の詳細など、品質情報や貴重なインサイトには、こうしたデータクレンジングやデータのエンリッチ化が必要です。また、取得したインサイトには適切かつ迅速な対応が求められます。たとえば、特定の時期に特定のチャネルで特定の製品の売上が伸びている場合、その分野の広告やプロモーションを強化するだけでなく、的を絞ったデータマイニングを実施して、成功の理由を探り、さらなる販売向上とブランドロイヤルティの改善に努めなければなりません。 MDMはどのようにして企業におけるデータ戦略の中核を担うのか。 いくら優れた戦略を立てても、適切に遂行しなければ、まったく意味がありません。そこで威力を発揮するのが、最新技術を搭載したマスターデータ管理（MDM）ソリューションです。 Gartnerでは、MDMを「経営とITを融合することで、企業公式の共有マスターデータ資産の統一を図り、正確性、スチュワードシップ、セマンティクスの一貫性、アカウンタビリティを保つテクノロジーベースの規律である」と定義しています。 MDMでは、一貫性のある真の最新データとして位置づけられる「ゴールデンレコード」を利用し、全体像を明らかにして、消費者や製品、サプライヤー、店舗といっビジネスに関連するデータエンティティの関係について深い理解をもたらします。 MDMは次の分野で実力を発揮します。 データ品質の確保 役割や責任の割り当て ビジネス要件に応じたプロセスの確立 共存する複数のドメインからのデータ取得、処理、モデリング 組織内における情報共有 異なるソースから取得したアセットやコンテンツの統合 企業のデータ戦略は、長期的目標の達成に向けたロードマップです。事業活動の定期的な見直しと評価に役立つMDMは、変化し続ける消費者のニーズに応じて、組織やブランドの継続的な成功と進化を実現します。 MDMの詳細はこちら ※本記事の内容は2018年12月13日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Why MDM is the Cornerstone of a Powerful Enterprise Data Strategy 著者：Jennifer Krizanek　Vice President, Product Marketing もっと見る...

顧客体験の実現において商品体験が果たす重要な役割 そもそも商品体験とは何か。そして企業が卓越した顧客体験を提供する上でどのように役立つのかご紹介します。 2016年、小売業界の流行語として浸透した「オムニチャネル」。オンラインとオフラインのタッチポイントを融合し、統合されたシームレスな顧客体験を実現するオムニチャネルは、こうしたソリューションを模索していた意思決定者の間で大きな話題となりました。 時は流れて現在、より多くの企業がデジタル変革の成熟期に達する中、チャネルではなく、体験が何よりも重要とされる「オンデマンド」が重視されています。 万能のソリューションというものは存在しないため、最適な体験を顧客に提供する方法については、当然さまざまな理論・戦略が存在します。しかし、他社と一線を画し、結果的に顧客ロイヤルティを獲得するために活用すべき顧客体験の要素が実は1つ存在します。軽視されがちなその要素とは、商品体験です。 商品体験とは IGI Global社は、顧客の視点から見た「商品体験」とは、「利用者と製品とのインタラクションによって引き起こされるあらゆる効果のことで、これには（1）すべての感覚が満足する度合い（感覚的な喜び）、（2）製品に伴う意味合い（意味経験）、（3）誘発される気持ちや感情（感情経験）が含まれる」と述べています。 顧客体験という大掛かりな構想において、商品体験の重要性を深く理解しているグローバルブランドとして挙げられるのがコカ・コーラ社です。 若いY世代やZ世代は健康志向にあり、彼らの市場への参入は、健康に良くない製品を販売しているブランドにとっては存続にかかわる脅威。未来の顧客とも言えるこの大きなグループに効果的なマーケティングができなければ、コカ・コーラ製品は消滅してしまうでしょう。しかし今のところそんな気配はまったくありません。現に、2018年時点で、同社は799億ドル6,000米ドルのグローバル価値を誇るブランドとして人々から愛され、高い評価を得ています。 その成功の秘訣は、効果的なポジショニングです。コカ・コーラ社はコーラを製品として販売するのではなく、広告キャンペーンの中で明るく前向きな体験を生み出す製品としてリポジショニングを展開。 バイラル動画として注目を集めた「ハピネスマシン」のキャンペーンは、コーラが商品体験によって全体的な顧客体験の取り組みをどのようにサポートしているかを示す一例と言えるでしょう。 デジタル系のタッチポイントにおいて商品体験が意味するもの eコマースを例にとって考えてみましょう。ブラウジングやオンラインショッピングに関して言えば、（顧客の視点から見た）ポジティブな商品体験は、画面に表示される正確かつ一貫性のある、完全な商品情報から始まっているのかもしれません。 たとえば、最新モデルのテレビを購入するために、ネットで商品をチェックしようと考えている顧客がいるとします。 （顧客は平均3～5つのウェブサイトをチェックした上で営業担当者に問い合わせ、詳しい情報を入手したり、購入を決定します）。 顧客ジャーニーの流れは次のようになります。 ラップトップで5つのサイトにアクセス。そのうち3つのサイトだけが正確かつ一貫性のある、完全な商品情報を提供していることに気付き、残りの2つのサイトは無視して3つのサイトに絞る。 3つのサイトから得た情報をパートナーの携帯電話に送信し、店頭で実際に確認してもらう。店舗に行ってみると、あるブランドのオンライン情報と実店舗の情報が食い違っていることが判明。これには価格、機能、プロモーション等が該当しますが、重要なポイントは顧客に不正確な情報が提供されたということ。顧客はさらに2つのブランドを除外し、オンラインでもオフラインでも一貫して正しい情報を正確に提供するよう努めた1社が残った。 顧客が商品を購入。 このブランドは時間をかけて見込み顧客に優れた製品体験を提供したことで、商品を販売できただけでなく、ブランド支持者を獲得できました。推奨するテレビのブランドを誰かに尋ねられたら、正確な情報をきちんと提供しているこのブランドが間違いなく一番に浮かぶでしょう。 とはいえ、これはあくまで理想的なシナリオ。 実際には、セールや割引などを利用するために商品をオンラインで購入しても、結局は通常価格を請求されるというのがよくあるパターンです。 価格がいくらであれ、顧客は不当に扱われたと即座に感じ、すぐさまECサイトに「信頼できない」、「信用性に欠ける」といったレッテルを貼るでしょう。 矛盾の原因となった可能性がある要素 ECサイトに掲載された情報が古かった可能性が考えられます。またセールやプロモーションは限定期間のみ有効で、その期間を過ぎてから購入したために通常の価格を請求されたのかもしれません。その後、顧客に払い戻しがされたかどうかは大きな問題ではありません。問題は、顧客が不快な体験をしたということです。これはリピート客を生まないだけでなく、評判を傷つけることにもなります。さらに、激怒したこの顧客は間違いなく自分が受けた不快な体験を周囲に話すでしょう。 このような破壊的な結果を防ぐことはできるでしょうか。 商品体験になくてはならない4つ要素 商品体験の分野で勝利を収めることは可能です。昨今のビジネス環境では、顧客体験に真剣に取り組んでいる企業は優れた商品体験を看過できない状況になっています。商品体験に失敗すれば、顧客ジャーニーが終了してしまう可能性があるためです。 では、優れた商品体験の実現に欠かせない要素について検討してみましょう。 正確性 – 不正確さによって顧客は関心を失い、ひいては販売が不成立に終わり多くの時間が無駄になるため、正しい商品情報の提供はデジタルリテールの基盤と言えます。不正確な商品情報による実際の損失額は不明ですが、2016年にアメリカ人がオンライン購入した商品の返品額は2,600億ドルに上ります。返品の理由はさまざまですが、商品情報の不正確さや欠如がその理由のひとつである可能性があります。 一貫性 – 認識を生み出し、信頼やロイヤルティを構築する上で基準は不可欠。メッセージングやイメージングなどに一貫性が必要とされるのはこのためで、eコマースでの商品体験の提供についても同じことが言えます。たとえば、ある企業が1つの商品に複数のサプライヤーを使っており、多種多様なフォーマットで情報や画像を提供されている場合は、顧客の混乱を招かないよう一貫した情報を提供するために、単一のフォーマットを設定し、全体で一貫して実装する必要があります。 完全性 – 現代の顧客が情報通であるということに疑いの余地はありません。彼らは製品・サービスの購入前に入念なリサーチを行ない、選択肢を比較検討します。賢明な企業は、顧客が必要とするすべての情報を矛盾なく提供し、製品・サービスの制限事項を躊躇せず伝えます。優れた顧客サービスの名のもとに、推奨する製品の紹介やトレーニングの提供さえ行う必要があります。 関連性 – ページを表示した直後に探している商品を見つけられなければ、顧客はあっという間に別のページに移ってしまいます。ここで言う関連性とは、時間を無駄にすることなく、核心を突くことを指します。関連性のもう1つの働きはアップセリングです。検索に関連した提案を行うことで、企業は当初予定していなかった製品・サービスへの認識を促し、より多く販売できる絶好のチャンスを得ることができます。 ※本記事の内容は2018年12月13日更新の英語版ブログ記事の訳です。 The Pivotal Role of Product Experience in Customer Experience Delivery 著者：Jennifer Krizanek Read more › もっと見る...

ガートナーのMDM 2018 MQ、Contentservは顧客満足度で最高得点 商品体験プラットフォームのリーディングプロバイダーであるContentservが、ガートナーが発表した2018年のマスターデータ管理ソリューションのマジッククアドラントにおいて、「ニッチプレーヤー」として認められたことを非常に嬉しく思っています。特に、マスターデータ管理における顧客ニーズへの対応に関し、当社のお客様が非常に満足されており、顧客満足度において高得点を獲得した、と発表しています。 「カスタマーエクスペリエンス」が全ての中心となるデジタル世界では、ガートナーによる認定は、オリンピックの金メダルを獲得するのと同じく光栄なことです。 Contentservの競合他社と差別化される強みとは。それは、マスターデータと情報管理の標準的なエンド・ツー・エンドソリューションを提供する他社と異なり、お客様に比類のない商品体験（プロダクト・エクスペリエンス）を提供するためのビジネスニーズにフォーカスすることで、常にお客様の期待を上回るソリューションを提案していることです。 また、ソリューションの実装・デプロイメントにおいても高い評価を得ており、ユーザーの操作性・トレーニング分野で他のベンダー評価を上回っています。さらに、直感的で使いやすいインターフェースと設定のしやすさ、実装スピードについて、お客様が繰り返し高い評価を示していることが、非常に嬉しいです。 「Gartnerのマスターデータ管理ソリューションのマジッククアドラントで証明されたように、当社はお客様に満足していただき、信頼していただける製品とサービスを提供することを最優先として取り組んでいます。私たちは、お客様のビジネスを成功に導くことを目標としています。使いやすい、かつ速やかに実装できる、そしてお客様のニーズを常に上回る機能性を提供するProduct Experience Platformを開発することによってその目標を実現しています。」とContentserv グループ製品戦略責任者のクリストーフ・マーカント氏が語っています。   ※本記事の内容は2018年12月18日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Contentserv Receives an Outstanding Customer Satisfaction Rating in Gartner’s 2018 MQ for MDM Solutions Report 著者：Jennifer Krizanek　Vice President, Product Marketing   なお、プレスリリースはこちら もっと見る...

2018年10月25日～26日の2日間、 「〜デジタルテクノロジーでみらいを創る ～」をテーマとして開催された株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）のプライベートフォーラム「富士通SSLソリューションフォーラム2018」。 今年は、情報社会に続く5番目の新しい社会 Society 5.0を実現する働き方改革やセキュアな環境を支える最新のソリューションやサービスをデモ展示で紹介した本イベントに、コンテントサーブは参考出展させていただきました。 2日間を通じて、セミナーセッションや展示会場に1,100名以上の参加者が来場したようです。展示ブースは、「カスタマーエンゲージメント」、「プロセスオートメーション」、「みらいの会議」、「みらいのテレワーク」、「データマネジメント」、「みらいを支えるセキュリティ」、「みらいを支える基盤技術」ブースで構成され、セキュリティをメインテーマとしたセミナーセッションも好評でした。 多様なチャネルで顧客が求める情報を最適なタイミングで提供するためには、デザイン思考に基づき、顧客情報/製品情報/その他データを統合管理する次世代デジタルマーケティング基盤の構築が不可欠になります。富士通SSLは「カスタマーエンゲージメント」をコンセプトに「次世代デジタルマーケティング基盤」としてSitecore CMS、SugarCRM、ContentservPIMの連携ソリューションを紹介。   今回は、富士通SSLの皆様に「当社ソリューションの参考出展」を提案させていただき、誠にありがとうございました。来年のフォーラムにてデモ展示、日本の事例紹介を実現するよう、今後も協業していきたいと思います。 イベント配布資料ダウンロードはこちら： Contentserv Product Experience Platform もっと見る...

2018年10月3日（水）に、「デジタル変革を次のステージへ – データドリブンで拓く未来」をテーマに開催された「Domo City Tour -Tokyo 2018」。 すべてのデータ、システム、人々がデジタルにつながった組織を構築し、モバイルからビジネスを効率的に進めるための最新事例や市場トレンド、国内外の先進ベストプラクティスを紹介する豪華スピーカーによるセッション、Domoのデモ・コーナー、スポンサー企業のソリューション展示、ネットワーキングで構成された本カンファレンスに、コンテントサーブはシルバースポンサーとして協賛・出展しました。   コンテントサーブが提唱するデータ・ドリブンなカンパニーへの３つのステップ   “CONTENT is King” 商品コンテンツのPDCAができれば、もっと売上拡大が可能 今回、ContentservとDomoコラボレーションにより、企業の資産である「商品」の「コンテンツ」自体の効果測定によって、PDCAを回して収益向上をしよう、というコンセプトで、イベントに協賛・出展。 商品やサービスの知名度を築き、需要を創出するために、多大な時間とコストをかけているマーケティング部門にとって、全ての施策が効果を発揮しているか、継続的にPDCAを回し、必要な指標を検証しないといけない。しかし、把握したい指標が多く、分析作業は非常に膨大なものになっており、各システムのアナリティクス機能を使わないといけない。 結果、色々なツールを見ないと全体がわからない、施策と検証のツールがバラバラでPDCAが回せない、ツール間の連動性が取れないため時間がかかり、商品情報の最適化のためのPDCAができないという課題があります。 なぜ、商品情報の最適化が必要なのか。例えば、各eコマースサイトでは、レコメンデーションの進化により、「この商品を買った人はこの商品も買っている」とクロスセル・アップセル商品が表示されます。しかし、商品ページをクリックすると、肝心の商品ページは、誰が見ても内容が同じです。 地域や年代別で分析すると、例えば、 この地域では、こういう商品メッセージが効果的だった この年代の女性には、こういう商品メッセージや画像が効果的だった この年代の男性には、こういうメッセージや動画が効果的だった 同じく20代の女性でも、親米ママや働く女性が好む商品が違う というような結果が分かるようになります。 このように、各媒体の情報を素早く取り込んで可視化することによって、 商品情報・コンテンツの変更や改善にタイムリーに対応 最適化された商品メッセージを各チャネルで自動的に反映でき、 さらなる売上拡大を実現できると、私たちは考えています。   ソリューション展示、スポンサー企業とのネットワークを通じて、PIM（商品情報管理）ならコンテントサーブと、より多くの方に当社が提供するソリューションについて知ってもらいました。 会場全体がDomoの水色一色に包まれた素晴らしいイベントに協賛・出展させていただき、#Domoありがとう！ 多様なチャネルに配信された商品コンテンツのPDCA、それによるコンテンツの最適化を目的としたデータ分析・可視化コラボに向けて取り組んでまいります！ イベント配布資料ダウンロードはこちら： Contentserv データシート 冷暖房空調分野テクノロジーリーダーVailant社事例 プレミアム家電メーカーMiele社事例 もっと見る...

2018年7月23日〜27日の5日間に渡って、ドイツ本社から2名のエキスパートをお招きし、Contentserv パートナー様向けに「第1回 パートナー・イネーブルメント・トレーニング」を東京にて開催しました。ご参加いただいたパートナーの皆様に深く御礼申し上げます。誠にありがとうございました。   トレーニング内容は、それぞれ３日間の管理者向けトレーニングと開発者向けトレーニングで構成させていただきました。 3-Day Administrator and User Training: コンテンツ管理者、プリセールス、セールス、コンサルティング、プロジェクトマネジャー向けトレーニング 3-Day CS Developer Training : 開発者向けContentserv アーキテクチャー、Contentserv PHP API、環境構築、デプロイメント、Contentserv Pluginに関するトレーニング     受講者の方各々に専用のトレーニング環境を準備させていただき、各人のペースで受講及び復習をしていただくことで、効率的かつ効果的なトレーニングが実施可能となりました。 トレーニングマニュアルのみならず、講師が構築した開発ソースやベストプラクティスを伴う各種資料も受講者の方に提供させていただいております。   講師たちがドイツに帰る前日に東京都内を案内しました。あいにく台風が上陸してしまい、タクシーも止まらず、結局、丸の内から二重橋、銀座まで歩き、強い雨と風に打たれたにも関わらず、「What a Experience!」と、「台風中の東京」を楽しんでいただけました。お陰さまで、Contentserv Japan第1回パートナー・イネーブルメント・トレーニングは、非常に密度の高いトレーニングとなりました。PeterとAndreas、ありがとうございました。 コンテントサーブでは、今後もパートナー向けトレーニングを開催いたしますので、皆様のご参加を心よりお待ちしております。   Contentserv パートナー・エコシステムについて Contentservは、世界中のお客様のオムニチャネル戦略を強力に支援する商品情報管理（PIM）及びデジタルアセット管理（DAM）のメリットをお伝えし、導入いただいてきました。パートナーは、パートナー・エコシステムに参加いただき、お客様に成長と成功をもたらすためのパートナープログラムを通して、ビジネス機会を増やすことができます。パートナー・エコシステムについて詳細は、こちらをご覧ください。 もっと見る...

2018年7月4日（水）～6日（金）の3日間に渡って東京ビックサイトで開催された「第5回 営業支援 EXPO」にContentservは初出展。 企業の売上を拡大するためのプロモーション・マーケティングに欠かせない、様々な最新ソリューションや事例を紹介する国内最大規模のイベント「販促・マーケティング総合展（夏）2018」の専門展です。 会場では、Salesforce、Zoho、Marketoに代表される数多くのCRM（顧客管理システム）、SFA（営業支援システム）MA（マーケティングオートメーションシステム）ソリューションが紹介され、同時開催のWeb販促展など、3日間を渡って8万人も来場したという、なかなかの賑わいでした。 SEOの次は、商品情報の最適化。商品コンテンツを最適化することで、売上向上を実現！ オムニチャネル時代の今、あらゆるチャネルで如何にスピーディに商品・サービス情報を展開できるかが、競争優位性を保つ上で最も重要です。製造業や小売業が直販やeコマース強化に取り組んでいます。検索順位を上げる施策をしても、肝心な商品ページをクリックすると、決してリッチコンテンツと言えない商品紹介を目にすることが少なくありません。 「あらゆるチャネルで、リッチコンテンツのスピーディな展開が可能に」。散在する商品に関わる情報と画像、動画を一元管理することで、販促・マーケティング部門の生産性・効率の向上を実現し、ブランド価値の向上〜収益向上をしよう、というコンセプトで出展。 企業が抱える「商品情報の管理ができない」、「社内でコンテンツ共有ができていない」、「どれが最新情報なのか分からない」、「商品の市場投入時間が遅れる」、「統一した業務フローがないため、データ重複や誤情報掲載の可能性が高くなる」などといったお悩みを解決するのが、コンテントサーブが提供する商品情報管理（PIM）、デジタルアセット管理（DAM）を統合した商品体験プラットフォーム（Product Experience Platform）です。 コンテントサーブでは、仕入れ先やプロダクト管理部門、販促マーケティング部門、外部のコンテンツ制作会社も、適切なワークフロー管理で必要な情報にも瞬時にアクセス可能です。まさに、全ての業務に中心になるソリューションで、あらゆる顧客接点で一貫したリッチなコンテンツを提供することで、企業のブランド価値の向上、CVRの劇的な改善、リードタイム短縮を実現できます。       コンテントサーブは日本国内の大きなイベントに出展したのは今回が初めて。準備期間もあまりない中、色々な課題に直面しましたが、業務プロセスの最適化、コンテンツ管理、デジタルアセット管理の課題を持っている多くの方にお話を聞くことができ、成果のあるイベントとなりました。 ブースへお越しくださいました皆さま、誠にありがとうございました。 また、PIMというワードに対して 「どういうソリューションなのか？」 「何ができるのか？」 とのお話される方が多くおられ、日本における商品情報管理（Product Information Management:PIM）ソリューションの認知度が低いことを再認識しました。それも、今後の提案につながる発見となりました。 今後、コンテントサーブが提供する商品体験プラットフォームが、お客様が抱えている課題解決につながるよう、様々なイベント、セミナーを通じて商品情報管理（PIM）を活用するメリットを紹介していきたいと思います。 Contentservについてもっと詳しく知りたい方は、こちらからお問合わせ下さい。 もっと見る...