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翻訳コストを削減するための 3 つの実用的なヒント 世界の Web ユーザーの 4 分の 1 は、英語を使っています。それでも統計によれば、オンラインユーザーの数が最も多いのは中国とインドです。2021 年には、インドの新しいインターネットユーザーの 10 人に 9 人が、自分が普段使っている言葉で Web を見たいと思うだろうと予測されています。 （出典: Statista、「Most common languages used on the internet as of December 2017, by share of internet users」）   それでは、スペイン語やアラビア語を話す人々や、その他の言語を話す 22.8% のオンラインユーザーについてはどうでしょうか。グローバル企業にとっては、さまざまな言語でコミュニケーションできることの重要性が増しています。 翻訳はなぜ重要なのか それは、新しい市場で消費者の心を掴めるかどうかを左右するからです。インドでは、スワイプするだけで、メーカーのデフォルトの言語をユーザーの母語に翻訳する便利な方法を提供しようと、複数の新興企業が挑戦しています。大手テクノロジ企業の WhatsApp（インドで最も使われているアプリ、ユーザー数は 2 億人）もこの点に気づき、現在はインドの 11 の現地言語をサポートしています。 アラビア語が話されている地域では、消費者の 88% が母語で商品の説明を見てから購入したいと考えていますが、アラビア語のオンラインコンテンツは 1% に満たない状況です。このことがなぜ重要なのでしょうか。それは、この市場には経済力があるものの、成熟しておらず、競争が激しくないからです。巨大テクノロジ企業である Google は、中東で 97% という完璧に近い市場シェアを持ち、競合する企業は存在しません。 コンテンツの翻訳に対する需要が増えている一方で、コンテンツの翻訳は、ソフトウェアを使ってマーケティング資料を作成するのと同じぐらい簡単なことだと思い込んでしまう間違いがよく起きています。言語にはニュアンスがあり、言葉の中には、同じ国でも地域によって意味が異なるものもあります。たとえば、米国、オーストラリア、英国のような英語を話す国でも、英語の言葉づかいは大きく異なります。こうした繊細な違いがあるため、プロの翻訳者の手によって、メッセージを読む場所や読む方法に関係なく、メッセージが正確に伝わり、理解されるようにする必要があります。Read more › もっと見る...

5 つの側面からタイムトゥマーケットを確実に短縮する PIM 新商品の発売が後手に回れば、競合企業に機会や売上、収益を奪われてしまうことはよく知られています。ただ、御社が市場に商品を投入するのに苦労されているとしても、それは珍しいことではありません。新商品の約 79% が、予定どおりに発売されていないからです。 ビジネスの世界においてタイムトゥマーケット（TTM）という言葉は、商品が市場で消費されるまでにかかる時間、つまり企画から発売までにかかる時間を意味します。 すべての業界で、総売上と総収益の 25% 以上が新商品の投入の成功によって生み出されていることを考えれば、予定どおりに発売するだけでは不十分です。競争力を維持するために、より早く、より頻繁に新商品を投入する必要があります。 では、問題はどこにあるのでしょうか。新商品の投入には、なぜそれほど時間がかかっているのでしょうか。 商品の予定どおりの投入を妨げている主な要因は、効率の低さです。効率は、以下のことが原因で低下します。 プロセスやシステムが一元化されていない 商品情報やデジタルアセットがサイロ状態になっている 顧客の目に触れる情報をキュレートできていない、または情報を収集できていない 部門間やパートナーとの間でコラボレーションできていない ビジネスがサイロ化し、商品情報のオンボーディング、検証、管理、公開を手動で行っていれば、プロセスに時間がかかり、無駄やエラーが起こりやすくなってしまうことは避けられません。ファイルの重複も発生するでしょう。それだけでなく、部門間のコラボレーションも妨げられ、関係者全員がストレスを感じることになります。 スピード化のニーズに対応 「早起きは三文の徳」ということわざがありますが、市場への投入の遅れによって、高い価格でも商品が売れ、最大の市場シェアを掌握する機会を競合企業に渡してしまわないためにも、商品情報管理（PIM）ソリューションを活用するのが得策です。 タイムトゥマーケットを確実に短縮する PIM さまざまなサプライヤーやシステムから、商品を迅速にオンボーディングできます ワークフローやタスクを自動化することで、プロセスやシステムの非効率性を排除できます データの完全性や品質レベルを把握できます ボタンをクリックするだけで、オンラインとオフラインのあらゆるセールスチャネルに公開、同時配信できます 確かな効果 PIM ソリューションを導入した数多くの企業が、その主なメリットとして特に絶賛しているのが、タイムトゥマーケットの迅速化です。数カ月かかっていた場合は数週間程度に、数週間かかっていた場合は数日程度に短縮できます。当社のお客様で、世界的に展開しているフランスの有名なファッションブランドは、タイムトゥーマーケット を 4 週間から 1 週間に短縮しました。また、最高級の蒸留酒の輸入と流通で業界をリードする別のお客様は、1 カ月あたり 1,100 時間短縮することに成功しました。 とはいえ、PIM の購入にあたっては、どの PIM ソリューションでも同じではないことに注意する必要があります。最適なソリューションを選べば、商品の投入にかかる期間を短縮し、品揃えを増やすとともに、データの質も高めることができます。さらには、消費者の体験をパーソナライズすることさえ可能になります。 ※本記事の内容は2019年6月6日更新の英語版ブログ記事の訳です。 5 Ways PIM Ensures Faster Time-to-Market 著者：May Arevalo, Marketing Specialist もっと見る...

ファッション小売業者はECから始めるべき理由 グローバルな売上高を見ると、小売業は現在も成功のモデルであることがわかります。しかし、店舗ビジネスからeコマースビジネスへとシフトし、大きく変化してきました。その理由は単純で、ファッション業界は、ネット通販の利用者が増えているという消費者の行動に目を向けているからです。特にアパレル業界は現在、世界中でeコマースから最大の収益を生み出しています。そのため、アパレル企業が長期的な成功を目指す場合、エコシステムにデジタルチャネルを統合することが欠かせません。 それだけの付加価値がある ファッションブランドは、オンラインとオフラインの無数の接点で消費者とコミュニケーションを図ることができます。しかし、デジタル化が進む現代において、ブランドとの接触はオンラインで起こることが増えており、これは大半の場合、顧客が実際に商品を購入するずっと前に起こっています。そして、見込み顧客の商品検索や評価において大きく影響を与えるようになりつつあります。ファッション業界で成功するには、絶えず変化するユーザー行動に適応できるビジネスモデルが不可欠です。デジタルテクノロジーを上手に活用することで、多くのメリットを享受します。 オンラインビジネスにより事業範囲と顧客基盤を拡大しています。43億人のインターネットユーザーが一挙にアパレル業界の見込み顧客となります。 ロケーションや時間、その時の気分などは、ショッピングの足止めとなるものではありません。消費者は、仕事から帰宅後テレビの前やバスタブから、あるいは移動中に、必要なものを制限なくすべて見つけ、在庫や価格も素早く確認することができます。 Webで関連コンテンツを無制限に適用できます。コンテキストを最適化した商品情報の横に、ブログや動画、レビュー、推奨などのコンテンツを追加し、購買決定に役立つ説得力のある商品体験を提供することで、購買意欲をかき立てることが可能です。 複数の接点により、単一のオンラインショップではないeコマースのメリットを利用して、意思決定を促進します。消費者が何も購入せずにショップを離れた場合でも、それが必ずしも最終決断とは限りません。消費者が忘れないよう、さまざまな接点やチャネル、デバイスを通じて、選択された商品についてリマインドすることで、購買決定に前向きな影響を与えることが可能です。 ソーシャルメディアは頻繁に感情を引き起こす場となります。InstagramやYoutube、Pinterestなどのプラットフォームは、人の直感や自尊心に影響を及ぼし、購買決定を正当化させます。ソーシャルメディアはまた、消費者との積極的なインタラクションとエンゲージメントの格好の機会であり、ブランドのオンラインショップとの直接的な関係を築くことができます。 AmazonやAsos、Stylebopなどのマーケットプレイスは、大規模に商品を流通させるためのパワフルな販売チャネルの一つとして活用できます。 顧客のについて理解することは、好みに応えるために必要です。オンラインチャネルでは、顧客のデジタルフットプリントを完全に追跡・分析し、それを基に、より的を絞ったコミュニケーションを図ることが可能です。顧客体験が優れていればいるほど、消費者が進んでデータを提供してくれる可能性も高くなり、消費者に対する理解も深まります。 オンライン旗艦店の開設 優れた顧客体験というものが、実店舗にしか関係ないと考えているとしたら、それは大きな間違いです。最近では、すべての接点において顧客中心のアプローチが不可欠となっています。そのため、オンラインショップには、デジタル化されたカタログ以外に多くのものが必要です。商品を豊富に取り揃えると同時に、実際に試着ができないという事実に対処するには、商品体験を高めるための革新的なアプローチが必要となります。実店舗で注文して宅配する事に加え、簡便な返品、迅速な無料配達など、基本的な部分を確立したら、ここからが腕の見せどころです。 Zalando：画像のクロースアップ ファッション業界は、店頭でのカスタマーサービスをオンラインでも利用できるよう取り組んでいます。バーチャルサービスは、さまざまなモデルが商品を着用した画像のクロースアップや、3Dアニメーション、短い動画など、多様な方法で提供されます。これらはすべて商品をさまざまな角度から見せるためのものです。顧客に対し可能な限り最高の商品体験を保証し、返品の数を減らすために、わかりやすいサイズガイドも不可欠です。最も革新的なサイズガイドは、試着室なしで最適なフィットを見つけることを可能にするものでなければなりません。たとえば、AsosとThirdloveは、詳細な質問のリストを使用して、個々の状況や以前の購入、体験を基に、最適なサイズを推奨しています。Macy´sは動画を通じて商品の具体的な説明をしているほか、Mr. Spexは顧客が眼鏡を仮想着用できるようにしています。 Zalando：さまざまなモデルが同じアイテムを着用 PRETTYLITTLETHING：ファッションショーのランウェイの動画 Macy´sの男性用サイズガイド Mr. Spex：眼鏡の仮想着用 パーソナライゼーションによるショッピング機会の拡張 独自のチェーンを展開する確立したブランドは、オンラインプレゼンスが期待されています。しかし、消費者の要求はさらに進み、現在ではパーソナライゼーションが決定的要因となっています。マーケティングプロセスや販売プロセスを最適化するために、顧客データや購入行動、検索行動から消費者の好みについて信頼できる情報が得ることができます。これにより、ブランドや小売店は、関連性が高くコンテキストに適した、的を絞ったリアルタイムのオファーを個々のお客様に長期的に提供できます。 データ活用を最適化するテクノロジー基盤 アパレル企業がこれを確立するためには、適切な技術的インフラストラクチャが必要となります。密接に統合されたシステムにより、企業は複数のソースからのデータを統合し、すべてのチャネルで単一のソースを使用して質の高いリッチな商品情報を配信することで、コミュニケーションを最適化できます。これは、顧客ロイヤルティを勝ち取るための重要な条件となるものです。 製品の販売における課題を解決できると主張するソフトウェアソリューションが数多くありますが、オンラインチャネルを効率的にサポートする上で、企業のデジタル戦略の中核となるのは、商品情報管理（PIM）システムです。PIMシステムは一元管理リポジトリとして、さまざまなソースからの商品データを容易に統合し、それをエンリッチ・ローカライズして、最新の商品情報をeショップやeフルフィルメントなどの連携システム、コンテンツ管理システム、さらにはAmazonやeBay、Alibabaなどのプラットフォームに配信します。 モバイルショッピング オンラインショッピングの際のモバイルデバイスの利用が増えており、膨大なビジネスチャンスが潜在しています。モバイルデバイスは、特にソーシャルメディアを通じたコミュニケーションに利用されることが主流ですが、現在、ほぼすべての行動において利用されるようになっています。これは、企業が顧客の私生活に踏み込む道を開いてくれます。FacebookやPinterest、Instagramのおかげで、ファッションブランドは消費者と関わりやすくなっています。これらは、消費者にインスピレーションを与え、情報を提供して、購買意欲をかき立てるための理想的なプラットフォームです。成功するソーシャルおよびモバイル戦略は、単なる一定のソーシャルネットワークでのプレゼンスや、Webサイトのモバイル版を表示するモバイルアプリの提供にとどまりません。ファッションブランドは、eコマースやモバイルコマースの販売チャネルとしてソーシャルメディアを利用し、さまざまな接点で顧客とのふれあいを深めることができます。 成功への道のり カスタマージャーニーは、曲線的ではなく、数々の接点によって個々に形作られるものです。テクノロジーの進歩により、さらに多くの人がオンラインとオフラインで接触する機会をこのジャーニーに追加しています。QRコードによって商品情報を呼び出すことが可能となり、モバイルアプリでは容易に商品の検索と購入ができます。また、店舗で商品を即日受け取ることができるサービスもあります。消費者は、オンラインショッピングの快適さとさまざまなショップの違いを評価していますが、実店舗での購買体験を完全に放棄することはありません。ブランドが直面する主な課題は、消費者をすべての取り組みの中心に据えながら、技術革新の状況を見極めながら、一貫したオムニチャネルの購買体験を提供し続けることです。 ※本記事の内容は2019年3月21日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Why Fashion Retail Should Go Online First 著者：Anja Hellmund, Online Marketing Manager もっと見る...

「顧客の期待に応える」 – その準備はできていますか？ 消費者が求めているもの（または求めていないもの）は何でしょうか。消費者の要求に応える準備はどの程度整っていますか。 小売業の最終的な滅亡を予想する報告とは対照的に、全米小売業協会の「The State of Retailing Online 2018（2018年オンライン小売業の現状）」調査では、次のような結果が報告されています。 新たに開業する店舗は、閉業する店舗より多く、その数も年々増加している オムニチャネルによる最適化への投資は依然として高い モバイル小売の成功は継続して拡大している バリューチェーンのイノベーションという点で、Deloitteの「2018 Retail, Wholesale and Distribution Industry Trends Outlook（業界展望2018 小売・卸売・流通）」では、小売業者が投資すべきテクノロジートレンドについて提言しています。 モノのインターネット（IoT） – 消費者に店舗在庫へのオンラインアクセスを提供し、購入または店舗受け取りのための注文予約を可能にします。 デジタル需要供給ネットワーク – 時間短縮とコスト効率に優れた配送を実現します。 拡張現実（AR）および仮想現実（VR）、複合現実（MR） – 魅力的な没入型の体験を創造・提供します。 小売業界では多くの店舗が新たに開業していますが、これはさらに多くの新製品が市場に投入され、今後、競争がさらに激化することを意味します。しかし、消費者も含め、これに不満を表している人はいません。実際、eコマースの売上は、2020年までに4兆米ドルに達すると予想されています。これはあたかも消費者が、自分たちの欲しいものさえ販売してくれれば、いくらでもお金を出してもよいと企業に伝えているかのようにも受け止められます。 しかし、消費者の求めるものを提供する前に、まずはそのペインポイントを特定することが得策です。 消費者が望まないもの ブランディングの専門家、Helen Edwards氏は、人間の顔に表れる個別の感情は7つあり、そのうちの5つは怒り、恐怖、悲しみ、嫌悪、軽蔑というネガティブなものであると述べています。そして、消費者がサイトを訪問した際に、これらのどれかを連想するようなことは絶対に避けなければならないと言います。 Corraによれば、eコマースサイトで消費者がイライラするのは次のような点です。 メニューがうまく設計されていない、主要な商品に対するサブカテゴリーが足りない（2%） 検索がベーシックすぎる、検索を絞り込むためのフィルターがない（8%） ブランドに関する情報が多すぎて、商品が埋もれてしまっている（4%） そのため、このようなペインポイントを排除することが、優れた顧客体験を提供する第一歩となります。 消費者が求めているもの MineWhatによれば、今日の消費者は、購入を行う前にオンラインで以下を実行しています。 情報収集・リサーチ（81%） 製品レビューを読む（61%） 少なくとも3つのeコマースサイトを確認する 彼らは何を求めているのでしょうか。それは情報以外の何物でもありません。 では、それはなぜでしょうか。全米小売業協会（NRF）の調査によれば、消費者は当てもなくさまざまなサイトを閲覧しているわけではなく、何か具体的に買いたいものを探しており、しかもすぐに見つけたいと思っています。これは、検索バーに何かを入力する前から、具体的なアイデアを持っていることを意味します。 同調査ではまた、消費者の79%が、特定のブランドまたは小売店から商品を購入するかどうか、またどのくらい頻繁に購入するかは、全体的な体験が要因となって決まると言っていることが報告されています。このような望ましい体験、期待される体験の中核となるのが、返品の容易さ、無料配達、クレジットカード使用の安全性です。 では、今日の消費者の要望にどのように応えればよいのでしょうか。Nielsen Norman Groupは、eコマースの5つのタイプの顧客に向けてサイトをデザインすることを推奨しています。 商品重視 – このタイプの人は、自分の欲しいものを知っており、その商品を見つけたらすぐに購入しようと思っています。彼らは主に迅速性を重視します。Read more › もっと見る...

変化を続けるファッション業界 – ディスラプションを機会と捉える 業界が抱える様々な課題に挑戦し続け、将来を楽観視すべき理由 ファッション全盛期はもう過去の話。イギリスのEU離脱や現在の米中間の貿易摩擦、大西洋の両側で高まる保護貿易主義を受けて、このように感じているヨーロッパやアメリカのアパレル企業が少なくありせん。 加えて、アジアの数多くの有力企業が安価なサプライヤーの役目を卒業し、ヨーロッパやアメリカの競合企業に堂々と直接対抗するようになっています。彼らは勝ち組になりつつあり、すでに国内市場を支配しています。 一方、McKinseyの「State of Fashion 2019（2019年ファッションの現状」によれば、インドや中国などの新興市場は既存の市場を追い越す勢いで急速に発展しています。インドの成長率が最も高く、中国はアメリカを抜いて世界最大のファッション市場となっています。 はやり廃りの激しい時代 かつては、アパレルメーカーがコレクション発表の頻度を決め、年2回に制限していました。昨今では、消費者が常に新しいものを期待しており、彼ら自身がソーシャルメディアを通じてトレンドを牽引しています。 消費者インフルエンサーの影響力 ブランド企業が象牙の塔からファッショントレンドを支配する時代は終わり、いまや消費者がトレンドをコントロールする時代です。自信に満ち、情報を武器にしたミレニアル世代とZ世代がいつ、どこで、何を、どのように手に入れたいかをブランドに伝えます。また、これらの若い世代は、Amazonのおかげで、長く待つということにも慣れていません。デジタルチャネルを当たり前のように駆使し、多数の商品情報やオファーを入手してインスピレーションを得ます。こうして彼らは、企業のレーダーに映るずっと前から、購買決定をしています。彼らがインスピレーションを得るのが、ブランドやリテーラーではなく、ほとんどの場合、人気SNSインフルエンサーや自分の意見を主張する同世代の若者です。それにはエモーショナルな体験がトリガーとなっています。 ブランド体験の重要性 現在の消費者がオンラインとオフラインの様々なチャネルを行き来しながら購買行動をしており、ファッションブランドはあらゆる接点で一貫したブランドイメージと商品提示を確立することが不可欠です。それは容易に実現することではないが、商品情報管理（PIM）などのテクノロジーを利用することで、マニュアル作業に時間を費やすことなく、商品データを一元管理でき、適切なチャネルに送ることが可能です。またPIMには、消費者行動に関するインサイトを提供するアナリティクスツールもあります。これにより、アパレル企業は、一貫した商品・ブランド体験を、潜在顧客とインフルエンサーに提供することが可能になります。 ゲームチェンジャーとしてのデジタルチャネル InstagramやPinterest、Youtube、WeChatなどのソーシャルメディアは、いまやどれも新しいショールームとなっています。そのため、大手ブランドか、スタートアップか、ニッチ商品を提供する企業かを問わず、成功を目指す全てのアパレル企業にとって「デジタルファースト」が最優先事項となっています。 しかし、確立されたブランドとは異なり、新参者は 柔軟性に欠けるビジネスプロセスで時間を取られることもありません。特に小規模な挑戦者らは、絶えず投稿を行い、最大300%もの成長率でファンベースを拡大しています。新しいテクノロジーやコンセプト、ビジネスモデルにより、市場の変化に速やかに対応でき、カスタマーインタラクションに主眼を置いて取り組んでいます。彼らにとって、eコマースが進むべき道です。自社のeコマースサイトに加え、消費者が今いる場所でリーチするために、ソーシャルコマースやモバイルコマースなどの多様な可能性に頼っています。 サステナビリティと信頼性 昨今、倫理的な資源管理や人道的・社会的価値が、消費者が特定のブランドを信頼するかどうかを決める際の大きな判断軸になりつつあります。バングラデシュの縫製工場の倒壊や、売れ残り商品の大量焼却処分など、グローバルブランドのさまざまなスキャンダルによって、消費者は社会問題に対する大きな問題意識を持ち始めています。 サステナビリティ、公正性、透明性もまた、ミレニアム世代とZ世代から信頼を勝ち取るうえで重要な役割を担っています。 McKinseyの「State of Fashion 2019 Consumer Shifts（2019年ファッションの現状 消費者の変化）」によれば、消費者の3分の1以上が、購買決定において、素材、バリューチェーンのトレーサビリティ、情報の一貫性、商品のサステナブルな使用をもっとも重要な要素に挙げています。 これは、ブランドを再構築し、新しい事業領域を検討して、一貫した外観で明確な姿勢を示す機会となり得ます。さらに、ブロックチェーンなどの新しいテクノロジーにより、今後サプライチェーンをシームレスに記録することができるようになります。 デジタルテクノロジーの活用 初回接点から商品の購入に至るまで、カスタマージャーニーには数々の接点があります。それぞれの接点をマニュアル作業で管理しながら、各接点で一貫した情報を提供するのはほとんど不可能です。 商品情報とそのテキスト情報、画像やデータなどのメディアデータの一元管理・メンテナンス・配信をするシステムを利用すれば、このような作業を大幅に簡素化することができます。また、アナリティクスと商品体験管理ツールにより、消費者に対する理解を深め、関連情報を適時に提供することも可能になります。 eコマースシステムやモバイルショッピングアプリ、高度な検索機能、レコメンデーションツールは、顧客が欲しい商品を見つけやすく、そして、購入しやすくします。AmazonやZalando、Ottoなどのパートナープラットフォームは顧客へのリーチを拡大し、ソーシャルメディアは認知度と顧客ロイヤルティ、購買意欲を増大させます。 McKinseyの最新の「State of Fashion 2019（2019年ファッションの現状）」で「覚醒の年」と呼ばれる今年、挑むべき課題もあれば、多くの機会もあります。アジリティとスピード、新しいアイデアでビジネスに挑むべき時が来ています。 ※本記事の内容は2019年3月5日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Fashion on the Move – Disruption as an Opportunity 著者：Petra Kiermeier, Global Marketing Communications Manager もっと見る...

Contentservは、2019年4月3日（水）～5日（金）の3日間に渡って東京ビックサイトで開催された「コンテンツ東京2019」内「コンテンツ配信・管理ソリューション展」に出展しました。 Contentservブースでは、パートナー会社のグローバルウェイ、GRソリューションズの皆様にご協力いただき、多くの来場者に商品情報管理（PIM）・デジタルアセット管理（DAM）を統合したProduct Experience Platform の魅力をお伝えすることができました。当社ブースにお立ち寄りいただいた来場者の皆様、ありがとうございました。 また、パートナーの皆様、展示会におけるご協力・ご支援ありがとうございました。 Contentservでユニファイドコマースを実現 今回の出展コンセプトは「Contentservでユニファイドコマースを実現」。Contentservプラットフォームでは、散在する商品に関わる情報と画像、動画などを一元管理し、WebサイトやECサイト、店舗などの複数のチャネルに一貫した商品情報をスピーディに提供することで、企業のオムニチャネル商品情報基盤を実現してきました。 「Futurize Experiences 」 一歩先を行く体験を。時代は「オムニチャネル」から「ユニファイドコマース」へと進化しています。あらゆる商品情報の統合管理とチャネルシームレスなコンテンツの提供に加え、顧客の購買履歴、行動、嗜好情報などのTPO（Time/Place/Occasion）に合わせて、最適なチャネルから適切な商材を、適切な表現で顧客に届けます。これによって、「楽しいショッピング体験、つまりエモーショナルな商品体験を楽しめるユニファイドコマースを実現します。 グローバル企業を支える当社のPIM・DAM統合プラットフォームが、より多くのお客様の課題解決に繋がるよう、今後パートナー会社との共同イベントを通じてソリューションのメリットを紹介していきます。 会期中のツイートを含めたフォトダイジェスト 展示会の初日 コンテンツ配信・管理ソリューション展。今回、パートナー社の@Globalway_tech に展示会支援をしていただいています。本日、ブース対応をしているメンバーです！ぜひ8-60ブースにて、#PIM #DAM ソリューションデモをご覧ください。 pic.twitter.com/0uA1TAmzW2 — Contentserv Japan (@contentserv_JP) April 3, 2019 展示会の2日目 最終日 コンテンツ配信・管理ソリューション展、最終日！今日は、パートナー社の GＲソリューションズのメンバーに展示会支援をしていただいています。#Co ntentserv #PXP #PIM #DAM 統合プラットフォーム pic.twitter.com/6cRx4AenAM — Contentserv Japan (@contentserv_JP) April 5, 2019 コンテンツ東京2019、会場は多くのお客様で賑わっています。終了まであと1時間です。#Contentserv ブース 8-60にお立ち寄りください。 pic.twitter.com/JyVes7regD — Contentserv Japan (@contentserv_JP) April 5, 2019Read more › もっと見る...

優れた商品体験の実現に欠かせない4つの必須要素 優れた商品体験を提供することは、コアな製品に対する満足度の確保よりも重要です。人気のスマートフォンを購入した後になって、カスタマーサポートの対応が悪く、さらに返品ポリシーもお粗末だったことが分かった場合を想像してみてください。人気が高いだけあって製品自体は良いのですが、付属サービスがでたらめ。これでは製品を別のブランドに切り替え、ネガティブなレビューを残すのは当然の成り行きです。 商品体験は、あらゆるタッチポイントにおける商品に対する顧客のエモーショナルな反応です。秀でた商品体験を提供するために、ブランドは顧客が商品に触れるあらゆるインタラクションにおいて、彼らからポジティブなエモーショナル反応を引き出す必要があります。 それを実現するには: 1.ターゲットのペインポイントを特定する 体験を管理するには、まず彼らが期待することを管理します。eコマースサイトに対する消費者の期待事項を要約すると次のとおりです。 最適化されたUI／UX 正確かつ完全な商品情報 商品の豊富な選択肢と品揃え カスタマイズされたサービス 閲覧可能なレビューや評価 柔軟な支払い方法を含む購入のしやすさ ロイヤルティ報酬の提供を伴う割引やプロモーション 配送料無料および集配オプション 面倒ではない返品ポリシー 2. コンテンツ制作・配信戦略を支援するテクノロジー基盤を構築する トップブランドは、商品体験管理（PXM: Product Experience Management）の概念を実装して、ターゲット層に適時かつ適切に、的を絞ったコンテンツを配信し、彼らが望む体験を提供することで、ポジティブなエモーショナル反応を引き出し、顧客ロイヤリティを築き、市場シェアを拡大しています。 ガートナー社によると、PXMは、次の機能を商品情報管理ソリューション（PIM）に追加しています。 商品コンテンツの分析 パーソナライゼーション コンテクスチュアリゼーション 機械学習（ML）と人工知能（AI）を活用した自動化と最適化 3.魅力的なコンテンツを作る 顧客体験と同様に、eコマースにおける重要なブランド差別化要因はコンテンツです。トップブランドは、顧客のペインポイント（お困りの課題）に対応するのみならず、彼らの期待を超える取り組みを実践しています。顧客の文脈に合わせたリッチなコンテンツを使ったコミュニケーションでエンゲージメントを高め、商品・サービスの販売、ひいては顧客の支持とロイヤリティ獲得につなげています。ただし、万人にとって魅力的なものなど存在しません。ここで重要になってくるのがパーソナライゼーションです。「デモグラフィック(人口統計学的属性)」および「サイコグラフィック(心理学的属性)」を深く掘り下げることで、消費者の特定のニーズを予想し、対応するコンテンツを作ることが可能になります。これが、信頼できるソリューションプロバイダとして位置付けられることに繋がります。 刺激的なコンテンツを参照するなら、Warby ParkerやAirbnbのWebサイトをチェックしてみてください。 4.インサイト獲得にアナリティクスを活用する ブランドは、消費者をセールスファネルへと深く取り込んでいくためのPDCAを考案するため、商品コンテンツ自体のパフォーマンスに対するインサイトを必要としています。アナリティクスを活用すると、商品と顧客間の関連付けとアフェニティ（親近感）を確認できます。 さらに、運用データと取引データを活用することで、次のような適切な意思決定を下すことができます。 市場の急激な変化への適切な対応 価格調整 市場細分化の向上 季節的な需要への対応 これらを実現するために必要なツールを、ここで紹介します。 高度なテクノロジーと機能を組み合わせることで、容易にオンボーディングとデータのエンリッチ化、管理を行うことができます。さらに、ターゲットを絞り込み、相手の感情や背景といったコンテクスト（文脈）に合わせて、エモーショナルな商品コミュニケーションを創出することが可能になります。 商品情報管理（PIM） – 商品体験プラットフォーム（PXP）の主要機能であるPIMを活用すれば、あらゆるシステム、チャネルを横断して一貫した正しい商品情報の収集・管理・配信が可能になります。eコマースサイトに対して消費者が期待しているのは正確で詳細な商品情報だという点からしても、PIMは非常に重要です。 マスターデータ管理（MDM） – MDMを活用することで、商品情報サプライチェーンにおけるすべてのデータを関連付け、ビジネスプロセスを加速させることができます。MDMはまた、データ品質とセキュリティの確保、ゴールデンレコードの作成、バージョン管理を支援します。 マーケティング体験管理（MxM） – PIMとMDMを補完するMxMによって、チャネル全体において消費者の期待を超えた、個別にカスタマイズした商品体験をタイムリーに提供することが可能になります。アナリティクスで得たインサイトに基づく、ダイナミックなプロモーション展開とリアルタイムの調整が実現されます。 ※本記事の内容は2019年2月28日更新の英語版ブログ記事の訳です。 4 Essentials for the Delivery ofRead more › もっと見る...

MarkeZine Day 2019 Spring – Contentserv ・ミズノ講演レポート 2019年3月7日（木）〜8日（金）に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催された「MarkeZine Day 2019 Spring」に、当社代表の渡辺 信明と、ミズノ株式会社の芹澤 剛氏がスピーカーとして登壇。 前半は、「ブランド管理と商品情報管理」と題して、渡辺が、ブランドの定義から商品情報とブランドの関係について語った。 後半は、ミズノ株式会社のグローバルマーケティング、デジタル戦略を牽引する芹澤剛氏が、「ミズノが考えるブランド・エクスペリエンス – Contentserv PIM/DAMを活用した取り組みの全貌」と題して、グローバルでのブランドマネジメント、PIMを活用したプロダクトマネジメント、プロジェクト成功の秘訣について講演。 2018年11月1日からブランドスローガンを「REACH BEYOND」（リーチビヨンド）に刷新したミズノ。ミズノのブランドムービーが流れ、芹澤氏の講演は、参加者への問いかけから始まった。 「2018年の後半にContentservソリューションを導入して、商品情報管理をしっかりと新しいブランディングに繋げていきたいという取り組みをスタートしました。実は、このブランドムービーを、2018年11月から世界中の消費者に届けたいと思ってデリバリしていますが、見たことがあるという方は？」（芹澤氏） 芹澤氏の講演は、オンデマンドで配信しています。なお、本記事最後のオンデマンド動画視聴ボタンからお進みいただき、講演動画をご視聴いただけます。 「だからデジタルマーケティングはおもしろい」というテーマで開催された今回のMarkeZine Day. デジタルマーケティング業界の市場規模は拡大する一方で、社会的な期待もかつてないほどに高まっています。しかし、デジタルマーケティングを初めて知った時の、すべてが変わるような高揚感はいまもあるでしょうか。 カオスマップになじんでしまい、革命的瞬間の前兆を見逃していないでしょうか。 変化に対する感受性をとりもどすための良い方法は、時代の先端をゆくプレイヤーの肉声に触れて、デジタルマーケティングのおもしろさを再認識することにあります。 「CXのもとに溶けるADとMarketing」、「新しいUI、新しいリアリティ」、「インハウス組織構築と外部パートナー活用」、「プロフェッショナリズムとジェネラリズム」といったキーワードを元に、次のジャンル分類で各講演が構成された。 CX（顧客体験） ブランディング BtoB 組織変革 トレンド Contentservはブランディングゾーンにてプラチナスポンサーとして協賛・登壇。   そもそもブランドとは？ 渡辺が、ブランドの定義について、「顧客の頭の中に存在」、「競合と相対的なマインドシェア」、「プロダクトと連想された抽象」と、独自の定義を提唱し、ブランド管理における Contentserv PIM/DAMの役割について「SoEとSoRのギャップを埋めるソリューション」、「リサーチ・プロダクトマーケティング・フィールドマーケティング・チャネルセールスが標準言語でコラボレーションできる器」であると語った。 渡辺のフル講演内容は、こちらの動画をご視聴ください。   Contentserv・ミズノのセッションに参加していただいた皆様ありがとうございました。 なお、ミズノの芹澤氏の講演は、下記よりご視聴いただけます。日本を代表するスポーツ用品メーカーのミズノが新しいブランディングに如何に製品情報管理を繋げているか。ミズノのグローバルマーケティングを牽引する芹澤氏だからこそ語れるミズノのブランド戦略、その基盤となる製品情報管理の取り組み、プロジェクト推進における秘訣など、非常に興味深い講演となっています。ぜひご視聴ください。 もっと見る...

PIMを導入すべき5つの理由 膨大なマーケティングテクノロジーランドスケープ、それがむしろソフトウェア購買プロセスを複雑にしています。デジタル戦略を精緻化させる必要があることは明らかでしょうが、すべてのソフトウェアベンダーが彼らの製品やプラットフォームに投資すべき論理的理由を提供しているため、話を聞く前に自社の健全な戦略と方向性を確立させる必要があります。では戦略を立てるには、まず何から着手すればよいでしょう。 たとえば今、あなたがいるビルの建築家は、最上階から階下に向かって設計を始めたわけではありません。基盤、つまりインフラストラクチャから開始したはず。デジタルアーキテクトも同様に、まずインフラストラクチャを構築し、そこから拡大するよう助言するでしょう。そうは言っても、デジタルインフラストラクチャはビジネスや業界によって特性が異なります。 カタログ制作に依存しているビジネスの場合、DAMが適切な基礎部分になるでしょう。オンラインまたはオフラインで在庫を販売することが主要業務である場合、基礎部分となる可能性が高いのがPIMです。 プラットフォームのリサーチには時間がかかり、実装は決して安価ではありません。しかもスクラッチ開発の選択肢を取ることがめったにないため、方向性が何であれ、賢く投資することが重要です。方向性の適切さを判断するには、プラットフォームごとの機能性と制限を理解することです。企業がPIMを必要とする5つの理由を教えます。   1.依然としてWebコンテンツ管理（WCM）システムで商品管理をしている これはおそらく、PIMに行き着く企業に最も多く見られる理由です。PIM導入前に、eコマースプラットフォームやWCMを使ってオンラインショップを運営しているケースは、基礎工事をせずに1階部分を構築しているようなものだと言えます。eコマースは技術的にはPIMなしで使用できますが、PIMが本来解決する、厳密な分類および構造なしに拡大するのは非常に困難です。PIMのルールベースの分類、照合、紐付けの機能により、オンボードのデータ量に関係なく、高品質なデータを確保できます。 2.市場投入時間の短縮を必要としている 社内を合理化することで、新製品および既存製品のバリエーションを迅速に市場に投入することが可能になります。少し分かってきましたね。SKUの数が多ければ多いほど、それらを速やかに追加、更新、検索し、適切なチャネルに展開することができるようにデータを整理しておくことが重要だということです。市場投入速度を向上させるには、少なくともメーカー、販売業者、小売業者という三当事者によるコラボレーションが必要です。PIMの統合型ワークフロー管理機能により、プロセスは自動化され、コラボレーションが円滑になるとともにオーケストレーションが有効になります。つまり、迅速な市場展開を阻む要素を効果的に排除できるのです。 3.データドリブンなビジネスへのシフトを望んでいる 顧客の47%が、お粗末なカスタマーサービスを体験したら即座に取引先を競合他社に切り替える、68%が一度切り替えたら取引の復活はないと言っています。そして、意思決定者の81%が顧客体験の提供が不可欠だとしています。こうした顧客の実態把握は重要です。ですが商品情報およびデジタルアセットが、複数のeコマースプラットフォームまたはローカルドライブに保存されている場合、商品から関連データを識別することはほとんど不可能です。PIMが提供する360度ビューが、商品が物理的に保管されている場所から、アイテムの販売、出荷に至るすべてを明らかにします。極めて重要な販売プロセスである、もっとも成功している販路や商品の購入層の把握はもちろん、ユーザーの購買パターンや履歴に基づくターゲットを絞ったメッセージの改善など、PIMが後押しします。 4.パーソナライゼーションを真剣に検討している オンラインプレゼンスだけでは、不十分な昨今。現代の消費者は、インターネットで何を閲覧していようとも、カスタマイズされた経験を期待しています。実際、オンライン消費者の74%が自分に関連性のないコンテンツには興味を示していません。ターゲットオーディエンスに関連性のある商品を提示できなければ、彼らは別の場所で購入するか、商品の購入自体を取りやめるでしょう。適切なプロダクトプレイスメントは、受動的な単なる冷やかし客にですら、衝動的な購買を促すことができるのです。PIMのアナリティクスおよびデジタルアセット管理機能を活用して、ペルソナやキャンペーン、商品情報およびデジタルアセットからのインサイトに基づく優れたコンテンツを作成できます。 5.顧客満足に価値をおいている コストは、顧客保持というよりは、顧客を満足させる要因であるという考え方が一般的です。 倉庫での保管から購買サイクル、そして消費者の手元に届くまでの全行程を通じてSKUを管理することで、サイズや色を間違えることなく、最終商品が届けられ、顧客が商品のみならず購買体験についても満足していることが確認できます。なぜ体験がこれほど重要視されるのでしょうか。価格や商品以上に、顧客体験は、2020年にはもっとも重要なブランド差別化要因になると予想されているからです。 自社のビジネスを、どのソフトウェアベンダーよりも熟知しているのは担当者の皆様です。デジタルプレゼンスを適切に確立するためには、何から開始すればよいかを把握することが、調達プロセスを成功させるための最初のステップです。こうして基盤を整えたら、ビジネスの成功に必要なアセットを完全に機能させ、貴社のビジネス向けに設計された戦略を実行することで拡張していくことが可能です。 ※本記事の内容は2019年2月5日更新の英語版ブログ記事の訳です。 5 Reasons Why Your Business Needs a PIM 著者：Douglas Eldridge Field & Content Marketing Manager もっと見る...

「自社ブランドの価値向上×リード獲得に向けたデジタルマーケティングの在り方とは？」- 共催セミナーレポート 2019年2月19日（火）にベルサール新宿グランドにて開催された、 TIS 、イントリックス 、 Contentservの3社共催セミナー 。 「自社ブランドの価値向上×リード獲得に向けたデジタルマーケティングの在り方とは？」と題し、製造業・BtoB・グローバル企業におけるグローバルWeb施策や、マーケティングアセットの効率的な管理など、グローバルなWeb施策に必要なポイントと最新事例をご紹介。ベンダー、コンサル、構築運用 の視点から、Web施策の価値とデジタルマーケティングのあり方をご紹介した。   各国に喜ばれる3つの支援策 「全社も各国も喜ぶグローバルWeb活用のあり方〜押しつけず、放置もしない先進企業のグローバルWeb施策〜」 セッション１では、イントリックス株式会社 気賀崇 氏が、グローバル企業においてローカル（各国）が困っているのは次の３つであり、その支援がもっとも重要であると語った。 Web活用方針 提供すべきコンテンツ・機能 サイト構造および他メディア・他サイトとの連携 すなわち、製品やサービスに関する情報以外に、周辺コンテンツを広く、深く提供することによる認知獲得、業種や、製品・サービスを展開する国の発展フェーズによってインタラクティブな情報提供、例えば画像認識技術など、製品・サービス紹介に最先端な技術を使ったWeb活用の啓蒙が本社にしか担えないと強調。さらに、予算や意識、スキル問題もあり、ローカルでは用意できない質の高い画像イメージなどについて、自社のストックフォトの整備やローカルサイトのテンプレート化することがブランド価値の向上につながるとし、本社でしか担えない役割の重要性を訴えた。   Webサイト構築における3つのキーワード 「理想的なWebサイト構築のために考慮すべき3つのキーワード」 セッション 2では、TIS株式会社 門脇章氏が、Webサイト構築における次の3つのポイントを取り上げた。 今の技術に乗り遅れていませんか データの活用ができていますか Ownedメディアを管理できていますか 「Webサイトが完全に表示されるまで3秒以上かかると53%のユーザーはページを離れるというGoogleの調査で明らかになっているように、サイトが見やすくないとすぐユーザは離脱してしまう」と述べ、最新の技術革新に遅れず、サービスやパッケージ活用によって、お客様に使いやすいサービスを早く、安く提供することが必要と強調した。 また、データの重要性が叫ばれる中、国際的にみて日本は遅れている。データ活用と言っても、どのようなデータを取る必要があるのか、きちんと使えるデータなのか、仮説と立てて検討しないと、価値あるデータが無駄なデータに埋もれてしまう。 「PDCAをまわせる仕組みで継続的な仮説検討シナリオ作成・施策実施・結果確認を実行できるかどうか、が重要」と指摘。システムと体制・具体例を上げながら、データ活用を行う上でのシステム構築の重要性を訴えた。 さらに、カタログの写真や、商品の情報など、必要な情報がすぐ取り出せるようなデータの整理、プロセスの整備について、「データの配置場所を明確に」、「データの関連性を正しく保つ」ことができて、導入したツールが初めて「使いやすいシステム」となる、と指摘。DAMやECM、PIMなどデータ管理の様々なツールがある中、「ツール選定については、各ツールの特性を理解した上で導入すべきであり、必要に応じて、ツールの連携を行うことで不得意分野を補完することができる」と語った。   Contentservはサイロ化されたシステム・チャネルをつなぐ「コンテンツ・ハブ」である 「デジタル時代のマーケティングコンテンツ管理の在り方 ～Contentservで実現するオムニチャネル戦略〜」 セッション3では、弊社Contentservの菊池智功が、Contentserv PIMの基本的な考え方から具体事例まで詳しく解説し、Contentservのデモを紹介した。 ※講演内容は、下記動画にてご視聴いただけます。 正確な製品情報を全てのチャネルに速やかに届ける必要性がある中、ほとんどのグローバル企業が抱える次の3つの課題を取り上げた。 必要な情報はどこにあるか分からない どれが最新の情報なのか分からない 異なるチャネルで間違った情報が展開されている   続けて、Contentserv PIM（Product Information Management）が注目される理由について「一度Contentservに製品情報、デジタルアセットを統合していただけると、一斉に全てのチャネルに配信でき、クロスセルアップセルもできて、公開リードタイムの短縮もできる」と述べ、Contentservはサイロ化されたシステム・チャネルをつなぐコンテンツ・ハブとなることを強調。   なお、菊池は Contentserv の強みをいくつか説明した中、もっとも重要な機能として次の2つを挙げることができる。 1. PIM・DAMが統合されていること 「PIMのデータとDAM（デジタルアセット）と一元的に紐付けて統合管理でき、紐付けた状況で、そのまま全てのチャネルに配信できる点が一番大きなメリットである」 様々な商品情報管理（PIM）ソリューションはある中、Contentservの他社製品にないPIM/DAMRead more › もっと見る...

2019年に注目すべき5つの顧客体験のトレンド 人はどこまでも人。つまり、人は感情の生き物で、どんな環境に住んでいようと、いくつになろうと、どう感じるかという体験が意思決定に影響します。これはどの業界にも共通する疑いのない事実で、過去5年間を見ても顧客体験はトレンドにおいて最も重要な要素として挙げられています。この傾向が近い将来消滅するような気配はなく、その証拠に、マーケティング担当者の実に81%が、今後数年間は顧客体験が唯一の競合分野になると答えています。 ここでは、2019年に新たに注目すべき顧客体験に関するトレンドについて検討していきます。 1. インサイトドリブン組織の台頭 データを収集・処理する技術は豊富に存在するものの、データから得たインサイトをビジネスに活用している組織はわずか10%です。しかしこの動向は変わりつつあり、2020年にはインサイトドリブン企業が1兆2,000億ドル相当の収益を上げると見込まれています。Forresterリサーチ社によると、こういった破壊的革新を生み出す企業にさらに対抗する企業には、顧客を獲得してサービスを提供し、維持するという明確な目標設定があります。その先駆的企業として挙げられるのが、GoogleやBaidu、Netflixです。 インサイトドリブン組織の主な能力： インサイトの民主化 – インサイトデータベースを通じてインサイトを社内で利用できるようにするだけでなく、インサイトを迅速に伝えて、流通させる力。 実験 – 継続的・反復的な学習のマインドセット。ビジネスの成長や将来性の確保に不可欠な試験・開発の文化。 コミュニケーションの実践 – 顧客の声に対して迅速なフォローアップを行う力。 2. 産業構造の変革に伴う自動化およびAI／MLの着実な進化 自動化および人工知能／機械学習（AI／ML）の基盤が構築され、アーリーアダプター層は収入・利益の面ですでに前向きな成果を見出しています。IDC社のレポートによると、自宅や職場を問わず、2018年には雇用者の75%が少なくとも1つのAI／ML搭載アプリケーション（Siri、Alexa、Slack／Skypeなどのチャットボット等）を使用していることがわかっています。2019年には、こうしたAI／MLとのインタラクションはインテリジェントデジタルアシスタントという形へと進化すると考えられています。IDC社はまた、これが業界全体で採用されるメインストリームになりつつあり、2022年にはその支出額が776億ドル相当に及ぶと予測しています。 各業界で使用される3つのAI／ML： ロボット：小売／接客分野。 AI搭載アシスタントを活用した接客の実用化に向け、世界中に試験導入されたソフトバンクのヒューマノイドロボット、ペッパー。試験稼働中、ペッパーは販売店の案内役やホテルのチェックインアシスタンなど幅広い場面で活躍。パロアルトにあるテクノロジー系の店舗は、ペッパーが店内にいた週の客足が70%も増加したと報告しています。2019年には、Amazonが同社独自のロボットで、Alexaの進化版となる「ベスタ」を発売する予定です。 予測分析：製造／サプライチェーン、医薬／ヘルスケア、ファッション／美容 。20万人の患者と460億のデータポイントをもとに、患者の死亡確率を予測する試みに取り組んだGoogle。その結果、何と95%の確率で死亡時期を判定できることが明らかになりました。また大手化粧品ブランドの資生堂は、MLを使って顧客が次回購入したい商品を推定することで、一人ひとりのニーズに対応したパーソナライズ商品を提供。製造・サプライチェーンにおいて、予測分析がもたらす可能性は計り知れません。需要予測、価格設定、メンテナンス・アフターサービスの最適化といった分野に新たな機会をもたらすこの技術は、2020年までに90億ドル規模になる見通しです。 コグニティブインテリジェンス：エネルギー／鉱山業 。シームレスな自律操作を確保し、ポートスケジュール、輸送、プランニングにおける推測を最小限に抑える上でこれらの業界が採用しているのが、コグニティブコンピューティングです。マシンオペレーターが飛行機のコックピットのようなプラットフォームで、行動を学習し、リアルタイムのフィードバックを提供するシステムから指示を受け取ります。 3. あらゆる業界に浸透するクラウドの威力 2019年には2,000億ドルの支出額が見込まれるグローバルパブリッククラウド。そんな中、企業はプロセスのアップグレードや、大量の蓄積データを活用したインサイトマイニングに躍起になっています。Forrester社は、魅力あふれる商品や顧客体験の実現に企業が尽力する中、クラウドコンピューティングこそが未来のエンタープライズアプリケーションの基盤になると述べています。 クラウドのトップトレンド： ハイブリッド／マルチクラウドソリューション。企業は、パブリッククラウドとプライベートクラウドを融合した導入が最適なソリューションだということを認識しつつあり、現在、企業の85%が少なくとも8種類のクラウドを組み合わせて利用しています。 IaaSとPaaSの統合。2019年に395億ドルにまで達すると予想されるインフラストラクチャーアズアサービス（Iaas）の成長は、エンタープライズデジタル変革の取り組みによる必然的な結果と言えます。ところが、Iaasのみの利用パターンはそう長くは続かず、Iaasを購入予定の組織の90%が2022年までにプラットフォームアズアサービス（PaaS）との統合をプロバイダーに期待していることがGartner社の調査から分かっています。 量子コンピューティング。世界最速のスーパーコンピュータを凌駕する、トップレベルの量子プラットフォームの実現に向けた競合が繰り広げられる昨今。金融、自動車、製薬、ゲームの各業界、さらには政府関連機関までもがこの技術に秘められた可能性に高い関心を寄せています。これまでIBM、Google、Microsoftなどの大手企業が開発競争に乗り出しています。 4. 音声検索／コマースの時代 BaiduやGoogleでAIプロジェクトを率いてきたアンドリュー・ウ氏は、2020年までに、全検索の50%以上が音声を介したものになると予想しています。同氏はまた、特に16～44歳の年齢層では、画像ではなく音声検索が携帯電話での使用において急速に勢いを増すと述べています。さらに、GlobalWebIndex社が発表した音声検索に関するレポートから、インターネット利用者の34%が音声操作が可能なスマートアシスタントを購入したいと考えていることが明らかになっています。 市場におけるボイスコマースの影響： SEO。Googleが2013年に実施したハミングバードアップデートにより、コンテキストや意図／意味、自然な言語を重視した検索結果が提供されるようになりました。これは、当然とも言える音声検索の台頭に対応する基盤であり、ターゲット層による音声検索の使用目的をマーケティング担当者が調査し、音声広告戦略およびコンテンツをそれに応じて適応させることが重要です。 ハイパーローカルコンテンツ。音声検索のほとんどは携帯電話で行われます。つまり、検索している人は外出中で、どこか近くの場所に行こうとしているわけです。ハイパーローカルコンテンツでは検索時に近隣の店を教えてくれるため、地元の企業・店舗はこれによって認知度を高めることができます。 顧客体験。2019年までに米国家庭の半数近くがスマートスピーカーを利用すると見込まれています。こういったAI搭載のソリューションは学習能力を備えており（またコマンドに絶えず応答するため）、顧客体験はより洗練された、便利で楽しいものとなります。現時点では、消費者の70%が主に音楽を聴くため、64%が天気予報を聞くため、53%がその時に思い付いた質問の回答を得るためにスマートスピーカーを利用しています。 5. コンテンツの王様、「動画」 動画ほど、企業や消費者を問わずあらゆるユーザーが積極的に消費するコンテンツは他にはないでしょう。2019年までに、世界中のインターネットトラフィックの80%を動画が占めると言われているほどです。これは、パブリッシャーを中心とする組織が、Facebookの動画広告の指標の影響から「動画への転向」を打ち出したことを背景に、過去数年間で最も物議を醸すトレンドのひとつとなっています。そんなスキャンダルはさておき、動画はブランドがストーリーを語ることで消費者にアプローチできる特殊な手段であることが証明されており、それを裏付けるように、マーケティング担当者の実に93%がキャンペーンの向上に動画を使用しています。 数字で見る動画の有効性： マーケティング担当者の52%が、ブランドの知名度を構築する上で動画が最も大きな影響力を握ると回答。 グローバルマーケティング担当者の51%が、数あるコンテンツの中で動画がROIを最大化させるのに最適だと回答。 マーケティング担当者の報告によると、動画を利用しないユーザーと比べて、動画を利用するユーザーでは49%収益が急増。 ここでご紹介したのは、2019年に注目に価値すべき顧客体験に関するトレンドの5つにすぎません。2019年は、企業にとっても心機一転を図る絶好のチャンスです。新しいテクノロジーがもたらすさまざまな機会を活かして、何か新しいことに挑戦する時期を迎えているのかもしれません。アルバート・アインシュタインが残した有名な格言にあるように、「違う結果を望みながら、同じことを何度も何度も繰り返すことは狂気」なのです。   ※本記事の内容は2018年12月21日更新の英語版ブログ記事の訳です。 5 Customer Experience Trends toRead more › もっと見る...

コスト削減だけでない！ミズノの製品情報改革 -「コンテンツマーケティングジャパン2019」講演レポート コンテンツマーケティングの最新テクノロジーを紹介する「コンテンツマーケティングジャパン 2019」。UBMジャパン株式会社主催の同イベントは、2019年2月7日と8日の2日にわたって東京ビッグサイトで開催されました。 Contentservでは、「コスト削減だけでない製品情報改革　〜Contentservでグローバルマーケティングの兵站に〜」と題して、当社代表の渡辺信明、ミズノ株式会社 総合企画室グローバルデジタル統括室マネジャーの芹澤剛氏が講演しました。今回、Contentservとして初めて日本国内のお客様と共に取り組んだカンファレンス。ご参加いただいた皆様、誠にありがとうございました。 モノ消費からコト消費の時代。企業はどう対応する？ Futurize Experiences 「一歩先を行く体験を」。セッションは、Contentservブランドムービーで始まり、渡辺が、PIM（商品情報管理）が「Nice to have」ソリューションから「Must have」ソリューションになっている変化について、その理由は「商材の増加」、「チャネルの増加」、そして「顧客の変化」に対応するためである」と説明しました。 このような「モノ消費」から「コト消費」に変化する今日において、渡辺は「特にB2C商材を扱うブランドや企業は、ペルソナに合わせた最適なチャネルからTPO（Time/Place/Occasion）に合わせて、適切に商材を、適切な表現で顧客に届けていくことがますます重要になってくる」と続けました。 一方で、文脈の無い情報を消費者に届けがちで、一方的な押し売りに「もううんざり」な状況が発生します。コンテンツを管理する側、つまり売り手の内部も同様に、必要な情報がどこにあるか分からない、必要な情報を入手するのに時間がかかるなど「もううんざり」な状況と強調。 「商品情報とは、もはや縦・横・重さ・価格・物流にかかる情報にとどまりません。企業が顧客に伝えたいプロダクトストーリ、コンセプト、顧客のレビュー、ユースケース、画像・動画を含んでいます。まずは、貴社の商品情報を、基本情報に加えて、プロダクトストーリや画像、ユーザーレビュ、ユースケース等のエモーショナルコンテンツを構築することが大事である」と述べました。 モノだけでは伝わらない！ 続いて、日本を代表するスポーツ用品メーカーであるミズノ株式会社の芹澤剛氏が、製品情報管理において抱えていた課題、ContentservのPIM・DAM統合プラットフォームを選んだ理由と、プロジェクト推進の秘訣について語りました。 コミュニケーションのデジタル化、消費者行動の多様化により、もはやいいものを作れば売れる時代が終わりました。実際に、芹澤氏が友人や知人にミズノ製品をプレゼントしたりする時によく聞く言葉、それが「ミズノさんこんなの作ってたんですか？」「ミズノださいと思ってたけど、カッコいいのあるんですね！」だそうです。 「いくらいいものを作っても、それが消費者に伝わっていない。我々が年間に扱う商品点数は300,000以上、デジタルアセットは1,000,000以上、チャネル数は50,000以上で、もはや物作り部隊で頑張っても管理できる数ではない。色んな部署、国が関わるため、情報がどこにあるか分からない、どれが正確な情報か分からないなど、私も非常にフラストレーションを感じていた人間の一人です」（芹澤氏） Contentserv導入を決めた理由について、次の2点が非常に重要なポイントだったと言います。 商品のテキストデータをデジタルアセットと紐づけて管理 設定でいじれる柔軟なデータフォーマット また、プロセス最適化の重要性について次のように指摘。「誰でも検索・発信できる情報氾濫の世界だからこそ『最新の正解』という真実が価値を持ちます。組織は縦です。当たり前です。プロセスは横で普通だと割り切ることが大事です。」（芹澤氏） プロセスをContentservに合わせた製品情報の基盤で、エモーショナルな体験を消費者にお届けするための「Emotional Marketing」を目指して、今後もプロジェクトを進めていくといいます。 ミズノのグローバルデジタルマーケティング戦略を牽引する芹澤氏だからこそ語れる、現場のリアルも満載の素晴らしい講演、誠にありがとうございました。 パートナー社を含む参加者の皆様に大変参考になったと好評いただきました。参加された皆さま、誠にありがとうございます。 ※なお、本セミナーの講演動画は、2019年4月16日より、オンデマンドで配信開始しました。ぜひご視聴ください。 プレスリリース「ミズノ、グローバルビジネスの商品情報基盤にContentservを採用」はこちら Futurize Experiences 「コンテンツマーケティングジャパン2019」展示ブース デジタル化に伴って様々な業界で注目されるコンテンツマーケティング。親和性の高い同時開催3展「コンテンツマーケティングジャパン2019」、「マーケティングテクノロジーフェア2019」、「イーコマースフェア2019東京」、2日間の来場者は10,735名と大盛況のイベントとなりました。 Contentserv 展示ブースにて、「Contentservで変革させるデジタル時代のマーケティングコンテンツ管理」をコンセプトに、当社の商品情報管理 PIM・デジタルアセット管理 DAM統合プラットフォームを展示。当社ブースに多くの来場者にお越しいただき、ありがとうございました。 今回のイベントでは、eコマースを展開するお客様やeコマースサイト構築ベンダー側においても、製品情報の管理、デジタルアセット管理のニーズが高まっていることを伺えました。グローバル企業を支える当社のPIM・DAM統合プラットフォームが、より多くのお客様の課題解決に繋がるよう、今後も様々なイベントを通じてソリューションのメリットを紹介していきます。 次回、2019年4月3日から5日の３日間、東京ビッグサイトで開催される「コンテンツ東京2019」に出展します。詳しくはこちら。 もっと見る...

成果につながる、会話型コマース、ハイパーパーソナライゼーション、詳細な商品情報 ほぼ毎四半期ごとにスマートアシスタントが付属した新しいアプリやスマートスピーカーがリリースされ、さらに大手eコマースの継続的な拡大も加わり、製造業者や市場を牽引できないブランドにとっては、会話型コマースが次の大きなハードルになるでしょう。 そこで、各家庭に急速に普及している音声アシスタントの会話的要素とスマートスピーカーについて、詳しく見ていきましょう。 大手ブランドは、単に市場のリーダーであるという理由だけで、会話型コマースにおける優位性を高めようとしています。では、市場を牽引する力のない中小ブランドや商品は、どうすればトップに立てるでしょうか。 市場リーダー的な大手ブランドの例としてAmazonを取り上げてみると、商品のプライム認証や（確実に便利な）チョイスバッジ、出荷のスピードアップ、その他いくつかの重要な要素など、中小ブランドが準備すべき鍵となる機能が存在します。 次に、中小ブランドは見込み顧客の注意を引かなければなりませんが、顧客がオンライン検索しても商品が目に留まらない可能性があるので、これは容易ではありません。ですが、いったん商品が顧客の目に留まれば、繰り返し注文される可能性があります。そうなれば、各コマースハブが商品をネットワークにより強く押し出していくことに繋がります。 しかし、「軌道に乗せるにはどうすればいいか」という問題が残ります。 これにはいくつかの方法が考えられますが、終わりのない顧客関連のこうした問題の性質を考えると、ハイパーパーソナライゼーションが大きな役割を担うことは間違いありません。コマースハブには、チャットや音声などの会話型チャネルとは別に、主に電子メールマーケティングや独自のオンラインプラットフォームなど、信頼できるチャネルを介して自社製品やその他のブランドの製品を宣伝するいくつかの方法があります。中小ブランドが、それらのプラットフォームと自社の商品情報システムを深く統合させることができれば、コマースハブはもっと簡単かつ頻繁に中小ブランドの製品を推進することが可能になるでしょう。これは、使用しているコマースチャネルの成熟度にも依存しますが、今回の記事とは主旨がずれるので、また別のブログ記事で扱うことにします。 顧客体験と詳細な商品情報を使用したハイパーパーソナライゼーションは、利用可能な情報量に成功が左右される点が課題です。そして、詳細レベルの情報を大手ブランドのプラットフォームに開示することは、必ずしも簡単ではありません。ですが、コネクタやAPI、マイクロサービスが急速に進化するにつれて、年々容易になっています。 私の同僚がよく「Amazonとその商品情報はとても魅力的だ！」と言っています。たとえば彼がAmazonで「チョコレート」と検索すれば、50,000件を超える結果が表示されるのです。ですが検索条件を「アルコールを含まないチョコレート」にすると、わずか800件に絞り込まれます（検索が楽しくて徹夜して朝になったなんてことが起こり得ます）。 これは、商品情報の完全性の違いから生じるものです（および継承ルールとスマートな商品体験プラットフォームが、ここでは大きな役割を果たします）。 大手コマース企業は各タッチポイントで、顧客について多くの情報を取得します。これは顧客プロファイルにリンクされて、その個人に合わせてカスタマイズされた非会話型および会話型のアプローチを使って、将来的なオファーを提供することができるようになります。データを揃えて準備を整え、常に進化を続け、将来的に「コマース」と呼ばれる魅力的なチャネルを優位に利用できるようになることが最善策です。 ※本記事の内容は2019年1月3日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Conversational Commerce, Hyperpersonalization and Deep Product Information for the Win! 著者：Eric-Jan Van Putten Director of Global Marketing Operations   もっと見る...

商品体験ゲーム：Y世代とZ世代 2つの大規模なデジタル消費者グループの動向と、次なる世代とは 多くの企業は、Y世代（「Millennials（ミレニアルズ）」と呼ばれる80年代初頭から2000年生まれ）の消費や経済活動への影響を鑑み、この世代の研究に多くのリソースを費やしています。6000億ドル市場と言われるこの世代グループについて理解を深める一方で、さらに若いZ世代（ポストミレニアルズと呼ばれる1996年～2010年生まれ）にも継続的に注目しています。この若い世代には、年間440億ドルとも言われる、さらなる消費能力が見込まれています。 世代間のギャップがそれほど大きくないY世代とZ世代はひとまとめに考えられがちですが、さまざまな研究から、この世代の傾向と動機はまったく異なることが明らかになっています。 別々の道を行くY世代とZ世代 この2つの世代がどのように形成されたかを考えると、環境と彼らの親の世代という2つの大きな要因に行き着きます。 Y世代はベビーブーマー世代の親に育てられ、Z世代はX世代親に育てられています。ベビーブーマーは、自分のキャリアに非常に大きな価値を置いている、いわゆる団塊の世代という勤勉で目標志向が強いグループで、気が付かないうちに楽観的な考えのY世代の子供を育てています。 成功を収めた前任者（ベビーブーマーとX世代）がおり、急速に発展を続けるデジタル化の世界で育ったY世代は米国市場最も教育を受けたグループであり、要求や要望の強い世代です。またそれだけに留まらず、彼らの潜在的な消費能力は2020年までには1.4兆ドルに達すると見込まれています。 一方、Z世代は世界が政治的（9.11以降）および経済的（不況）混乱の時代に生まれています。そしてX世代の親に育てられており、Inc.によれば、この世代から多数の起業家が誕生しています。こうした理由からZ世代は、より現実的かつ実用的で、大学に進学するよりも起業家を目指す傾向にあります。 現時点では、彼らが支払う資金の大部分は両親の支出ですが、彼らは世帯の購買全体の93%に影響を与えているという研究結果を考えると、これは問題とは言えません。さらに2020年には、彼らがアメリカ消費者の40%を占めることから、詳細かつ個人的な彼らのニーズを把握する必要があります。 真のデジタルおよびモバイルネイティブ世代であるY世代は、画面操作が当たり前で、ミレニアルズ世代より集中力が短い傾向にあります。また、前の世代の傾向や噂も把握しており、それらと自分たちは関係ないと思っています。 職場においては、Y世代はチームや協力関係を好みますが、Z世代は競争や個人的な作業に傾倒しています。さらにZ世代はY世代と異なり、デジタルコミュニケーションよりも対面コミュニケーションを好みます。 Y世代とZ世代の買い物習慣に関する洞察： 参考：CouponFollow、DanaCommunications、VisionCritical、Contently 彼らの接点 つながった「常時接続」世代の大部分を構成するこれらの若い世代は、オンラインエンターテイメントに重点を置いています。 Y世代とZ世代のエンターテイメント習慣に関する洞察： 参考：Lab42、VisionCritical   両世代とも情報通で、多様なソーシャルメディアを通じてやり取りをしたり、経験をシェアすることを好みます。また、社会運動、独自性、真正性を支持し、著名人のファンになるのではなく、現実的に身近な「インフルエンサー」の周りに集まる傾向にあります。ショッピングで言えば、ともにオフラインまたは実店舗を好み、価格にも敏感です。 Y世代とZ世代に対する効果的なマーケティング手法とは 両世代を合わせた購買力は、2020年には3500億ドルに到達するため、企業は彼らの生活や仕事、趣味の場に合わせて事業を展開することが重要です。そして、物理的にどこにいてもモバイル機器を手放さない世代なので、マーケティング担当者は、魅力的で価値のあるプラットフォーム固有のモバイル体験の創出に注力する必要があります。最近の調査によると、彼らは基本的にオープンな姿勢であるため、あまり深く掘り下げる必要はなく、企業は彼らが望む経験を創造し構築することが可能です。 Y世代とZ世代が望むモバイル体験： サプライズとチャレンジ 同意に基づき、興味に沿うもの 好みやアクティビティ、場所に適合するもの 自己決定の感覚を与えるもの 今すぐ実行し、保存して後で再開できるコンテンツがある 実店舗の何が彼らを引きつけるのか。 小売業者は、商品から経験中心のアプローチへの変換を求められています。ショッピングの今後は、消費者の購買活動における個人的かつ集団的な経験に左右されることを認識しなければなりません。Y世代とZ世代を店舗に引きつけるには、企業はAR/VRや360度ビデオといった旬の動画技術を活用することができます。また、これらの世代グループとの取引関係を構築するために、多様な支払い方法、魅力的な報酬プログラム、便利な配達や集配オプション、簡単な返品ポリシーなどの付加価値的な戦略を採用するのも一手です。 ※本記事の内容は2018年11月28日更新の英語版ブログ記事の訳です。 The Product Experience Game: Gen Y and Z Edition 著者：May Arevalo　Marketing Specialist もっと見る...

MDMが強力な企業データ戦略の基盤となる理由 デジタル化が進む現代において、データはもはや使い捨てのビジネス副産物ではありません。データの真価を正確に理解するには、適切な管理だけではなく、そのメリットを生かすための本格的なビジネス戦略が必要となります。 データ管理とデータ戦略の違いは何でしょうか。データは事業経営における資金のようなもので、単に管理するだけでなく、増やすことを考えなければなりません。資金の増大には、戦略が必要です。 インターネットやソーシャルメディアの普及、さらには昨今のモバイル化、デジタル革命により、重要なビジネス情報を含む膨大なデータが組織内に流入しています。そのため、効果的なデータマイニング戦略を怠ることは、犯罪行為に近いと言っても過言ではありません。 効果的なデータ戦略に必要なものとは これは、データから何を取得したいかによって異なります。通常、データ戦略は組織の全般的なビジネス戦略のサポートを目的に、利益やマーケットシェアの拡大、コスト削減、イノベーションによる製品の差別化、優れた顧客体験の提供などを目指します。 これを実現するには、品質情報を適切な関係者に提供し、正しいシステムとプロセスに適用させなければなりません。データ品質管理（DQM）が2019年の最重要ビジネスンテリジェンス（BI）トレンドとして注目されているのはこのためです。 では、効果的なデータ戦略の基礎とはどのようなものでしょうか。 特定データと定義データ。図書館では目録を作成し、蔵書をわかりやすく管理していますが、データもこれと同様に命名やフォーマット化、値の割り当てが必要です。 ストレージ。データは企業にとって重要な資産です。そのため、データハウジングだけでなく、システム間のデータ転送と共有を可能にするため、組織のストレージ容量を十分に備えておく必要があります。 ルールとアクセスに関するガイドライン。一貫したデータ管理を実現するには、データガバナンスに関するルールとポリシーを企業全体で統一しなければなりません。 データ処理システム。システムに送信されるデータは、そのほとんど（場合によってはすべて）が生データの形態です。つまり、これらのデータはソースが異なるため、フォーマットや品質レベルにばらつきが生じます。よって、転送する前にデータクレンジングとデータのエンリッチ化が必要です。 顧客や競合他社に関する細粒度の詳細など、品質情報や貴重なインサイトには、こうしたデータクレンジングやデータのエンリッチ化が必要です。また、取得したインサイトには適切かつ迅速な対応が求められます。たとえば、特定の時期に特定のチャネルで特定の製品の売上が伸びている場合、その分野の広告やプロモーションを強化するだけでなく、的を絞ったデータマイニングを実施して、成功の理由を探り、さらなる販売向上とブランドロイヤルティの改善に努めなければなりません。 MDMはどのようにして企業におけるデータ戦略の中核を担うのか。 いくら優れた戦略を立てても、適切に遂行しなければ、まったく意味がありません。そこで威力を発揮するのが、最新技術を搭載したマスターデータ管理（MDM）ソリューションです。 Gartnerでは、MDMを「経営とITを融合することで、企業公式の共有マスターデータ資産の統一を図り、正確性、スチュワードシップ、セマンティクスの一貫性、アカウンタビリティを保つテクノロジーベースの規律である」と定義しています。 MDMでは、一貫性のある真の最新データとして位置づけられる「ゴールデンレコード」を利用し、全体像を明らかにして、消費者や製品、サプライヤー、店舗といっビジネスに関連するデータエンティティの関係について深い理解をもたらします。 MDMは次の分野で実力を発揮します。 データ品質の確保 役割や責任の割り当て ビジネス要件に応じたプロセスの確立 共存する複数のドメインからのデータ取得、処理、モデリング 組織内における情報共有 異なるソースから取得したアセットやコンテンツの統合 企業のデータ戦略は、長期的目標の達成に向けたロードマップです。事業活動の定期的な見直しと評価に役立つMDMは、変化し続ける消費者のニーズに応じて、組織やブランドの継続的な成功と進化を実現します。 MDMの詳細はこちら ※本記事の内容は2018年12月13日更新の英語版ブログ記事の訳です。 Why MDM is the Cornerstone of a Powerful Enterprise Data Strategy 著者：Jennifer Krizanek　Vice President, Product Marketing もっと見る...