ミズノについて
ミズノ株式会社は、総合スポーツ用品メーカーとして1906年に創業。以来、「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する」を経営理念に、幅広い競技種目のスポーツ用品・スポーツウェアを手掛けています。日本におけるスポーツ黎明期から、常に世界を驚かす「高い品質」「優れた技術力」「安心・安全」を基本とした商品を生み出し、国内外から高い評価を受け続けています。 生産する品目はほとんど全ての競技品目をカバーしており、アメリカ、ヨーロッパ、アジア諸国、オセアニア諸国など、海外18の国と地域に事業拠点を有し、ミズノブランドをグローバルに展開しています。最近では、生活用品やワーカー向けの商品、ブレスサーモという発熱素材や人工芝の提供、スポーツ施設の運営など、多角的に事業展開しています。
同社では、幅広く展開する商品の情報管理に課題を抱えていたが、Contentservの商品情報管理(PIM)/ デジタルアセット管理(DAM)を導入し、解決に向けて取り組んでいいます。多様な商品情報の管理をContentservでどのように改善しているのか、これまでの歩みと今後の展望について、ミズノ株式会社 グローバルデジタルDTC統括本部 グローバルデジタルDTC統括担当 芹澤 剛 氏に伺いました。
膨大な商品情報をPIMで統合管理
ミズノは創業100周年の2006年にブランドを1つに集約し、以降はワンブランドで商品を展開している。国内はもちろん、生産・販売を合わせると拠点数が20近くに及ぶグローバル展開においても「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する」という経営理念のもと、統一したブランドに基づく事業活動を進めている。
ただ、多彩なスポーツ用品を扱い、前述のように生活用品やワーカー向け商品も投入しているため、商品数は年々増加している。ミズノのグローバルデジタルDTC統括本部 グローバルデジタルDTC統括担当を務める芹澤剛氏は「展開している商品ジャンルや商品数が膨大で、正直にいうと以前は正確に把握しきれていませんでした」と話す。規模感については「SKUでいえば数十万に達します」という。この混沌とした商品情報をPIMで統合管理していくのが、今回のContentserv導入プロジェクトで目指す大目的である。
ミズノ株式会社 グローバルデジタルDTC統括本部 グローバルデジタルDTC統括担当 芹澤 剛 氏
同社の従来のデジタル施策は、情報システム、デジタルマーケティング、Eコマース(EC)など個別の部門がそれぞれに進めており、情報管理は各部・各販社Excelでの作業がベースで、グローバル共通の商品マスタも存在していなかった。商品情報管理は顧客への販売やマーケティングだけでなく、サプライチェーンにも関わってくる重要なテーマだ。そこで2021年1月に芹澤氏が所属するグローバルデジタル統括部が新設され、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の旗振り役を務めることになった。
商品情報を管理できていないことで、実際にどのような問題があったのか。芹澤氏は商品の企画開発部門に所属していた頃、ミズノとして伝えたい情報が消費者に伝わっていないことを痛感していた。例えばECサイトの商品ページの情報が少ないため魅力が十分に表現されていなかったり、内容自体が誤っているケースもあったという。
芹澤氏はこの課題意識を持ってデジタル関連部門に異動した後、同社における商品情報の流れが、作る部門・運ぶ部門・売る部門・マーケティング部門などそれぞれの組織で縦に分断されていることを知った。「商品は縦ではなく、部門をまたいで横に動いていくものですから、縦の断絶は大きな問題です。そこで解決に向けた検討を始めました」と振り返る。
まずは課題を明確につかむため、各部門でヒアリングを行った。EC部門で耳にしたのは、商品情報を社内各所から集めてシステムに登録・修正するだけで手一杯で、内容を充実させる余裕がないことに加え、CRMなど本来の業務に回すリソースも不足しているという現状だ。
芹澤氏は次のように語る。「EC部門は、プロダクト部門の発表資料などから商品の基本データを取得した後、マーケティング部門から商品説明を、事業部から画像を集めて、商品ページに反映します。この集める労力や品番・画像等の確認作業は大きな負担になっていました。商品情報の登録・修正・管理に関する一連の作業をデジタル化できれば、商品ページの一つひとつのコンテンツをリッチにでき、あるいはマーケティングなど他の部門にも良い効果があるのではと思い至ったのが、ソリューション検討に動き出すトリガーでした」