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2019年のファッション&アパレル業界の現況

2019年のファッション&アパレル業界の現況 

過去10年間において売上を伸ばし続けた業界の1つと言えば、ファッション業界。しかし、The Business of FashionおよびMcKinsey社によると、デジタル化の影響によって、2019年は大きな転換期となるとされています。今日の変化の速い環境で成功するには、主要なファッション企業が消費者と同じスピードで、できれば彼らよりも速いスピードで進化する必要があります。

変革の必要性

確立されたブランドは、消費者行動の変化を認識するのみならず、新しい無名ブランドがファッション業界を支配しつつあることも認識しなければなりません。今日の消費者がより社会意識が高く、常に新しいことに目を向けています。この決定的な変化により、業界の成長率(3.5〜4.5%)が昨年と比べてわずかに落ち込みました。生き残り、そして競争力を維持するために、主要なファッション企業にはビジネスモデルとサービスの変革が求められています。

新参者の台頭

地域的に、主要なファッション企業は、2020年までに業界が減速する見通しを認識しています。その42%が今年中に状況が悪化する可能性があるという事実を受け入れています。

ただし、すべての地域が減速するわけではありません。中国はアメリカを抜いて世界最大のファッション市場となり、2022年までにインドは6番目に大きなアパレル市場になると予測されており、アジア太平洋(APAC)地域が急速に台頭しています。

ファッションセグメント、特にラグジュアリー品の競争力が高くなっており、業界全体の経済成長の97%は、わずか20社によってもたらされています。高級ブランドは、成長するAPAC経済とグローバルトラベル・観光の増加に支えられ、平均を上回る成長が見込まれています。

商品カテゴリーに関しては、スポーツウェアが引き続きトップで、続いてグローバルトラベル・観光の増加に起因してハンドバッグ類となっています。

柔軟性

ファッション業界では、オブザーバーの役割でもはや満足しないデジタル消費者の要求に応えるために、より柔軟性が求められています。デジタルテクノロジーを駆使する消費者は、参加者であること、そして自分が信頼するブランドとコミュニケーションをしたいと考えています。

消費者は環境に対して論争を呼ぶような政治的な立場を取っているブランドを信頼しているので、ファッション企業は、このような消費者行動の変化に素早く対応する柔軟性を持っていなければなりません。 業界のリーダーたちは、「サステナビリティ、公正性、透明性」を重要な戦略要素として受け入れる必要があります。

ファッション業界全体を見ると、不安定な状態にあります。主要なファッション企業の支配は、わずかな市場状況、テクノロジーのトレンド、消費者行動の変化ですぐに終わることも考えられます。これらの変化は機会をもたらす一方、リスクを伴うことも否定できません。こういったシフトと自己破壊に挑戦できるブランドのみが競争優位性を保ち、真の勝者となります。 

業界の主なトレンドとデータを次のインフォグラフィックでご覧ください。

 

※本記事の内容は2019年7月24日更新の英語版ブログ記事の訳です。

The State of Fashion & Apparel 2019

著者:Leslie Fernandes, Marketing Specialist

優れた商品体験にはリッチな商品情報が必要

Rich Product information

優れた商品体験にはリッチな商品情報が必要

今日の消費者は、オムニチャネルマルチデバイスを活用して買い物を楽しみ、常に情報に囲まれています。

つまり、さまざまなデバイスを使って複数のチャネルから商品について調べ、ブランドと接します。そのタイミングはばらばらで、一度だけとは限りません。それでも消費者は、特定の商品やブランドとのすべての接触を 1 つの体験と感じます。

消費者の頭の中には、いわば「カウンター」があり、こうした接触のたびに、体験の良し悪しに応じてポイントが加算または減算され、その得点によってブランドのイメージが決まるのです。


リッチな商品情報とは


リッチな商品情報とは、簡単な説明から、詳細説明、原材料、使用方法、技術仕様、動画、デジタルアセット、FAQ、ユーザーレビューまで、包括的で一貫性があり正確かつ最新の情報の総称です。魅力のある商品情報を提供することには以下のメリットがあります。

  1. コンバージョン率の向上。Bazaarvoice 社の調査によると、82% の消費者が実店舗での購入前にスマートフォンで商品について調べ、オンラインで購入する消費者の 56%、実店舗で購入する消費者の 45% が、購入時にレビューを考慮します。
  2. カゴ落ち率の低減。Statista 社の調査によると、56% の消費者が、「予期しないコスト」が提示された場合または情報が足りない場合に、ショッピングカートに商品を残したままサイトを離脱します。
  3. 返品の削減。e コマースでの返品について Invespcro 社がまとめたデータによると、消費者の返品理由として多いのが、受け取った商品が間違っていたこと(23%)と、受け取った商品が写真と違ったこと(22%)です。

商品体験とその重要性とは


商品体験とは、特定の商品と関わる際の消費者の体験を、商取引のエコシステムの中の 1 つの体験として捉えたものです。その最終目標は、消費者と持続的な信頼関係を築くこと、つまり、消費者との関係を、できれば何世代にもわたって永続的に育んでいくことです。この関係構築の出発点となるのが、すべてのチャネルで、包括的で一貫性のある正確かつタイムリーな商品情報を提供することです。

では、商品体験はなぜ重要なのでしょうか。関係構築とコンバージョンの土台となるのが信頼です。そして、実店舗では、接客係や販売スタッフが消費者と直接話すことができますが、オンラインショッピングや e コマースでは、消費者が接するのは人ではなくコンテンツだからです。

たとえば McKinsey 社の調査によると、信頼構築の重要性が極めて高い保険業界では、一貫性のある最高クラスの顧客体験を提供する企業の新規契約件数と利益率は、一貫性のない企業に比べて高くなります。

companies that offer best-in-class customer experience tend to grow faster

一貫性のある最高クラスの顧客体験を実現するには、すべてのチャネルで優れたコンテンツを用意するだけでなく、顧客のライフサイクル全体で高品質なサポートを提供する必要があります。


リッチなコンテンツとリッチな体験が消費者の心を動かす


Web サイトや商品ページに掲載されるタイトル、説明、価格、画像などの情報は、ごく基本的な静的コンテンツです。これらの目的はあくまで情報提供であり、消費者から感情的な反応を引き出すことではありません。そのため、エンゲージメント、コンバージョン、ロイヤルティには何も影響しません。

Dollar Shave Club 社は、商品コンテンツで成功したブランドの 1 つです。Web サイトを少しのぞいただけで、同社の商品の魅力がよくわかります。商品はただのカミソリです。わくわくするようなものではありません。また、シェービングという行為も、脳の手術などとは違い、たいして情報を必要としません。ごく単純な行為です。

にもかかわらず、同社の Web コンテンツは、シェービングがいかに楽しく魅力的な体験であるかを誇張し、それをあまりに愉快に表現しているため、メインターゲットではない女性でさえも購入したくなるほどです。克服したのはカミソリやシェービングの退屈さだけではありません。商品自体も Gillette や Schick などの大手ブランド商品に比べて明らかに劣っています(実際、Dollar Shave Club 社は替え刃を中国の卸売業者から輸入しています)。この点からも、同社が商品そのものではなく、顧客体験を武器に、ライバル企業に競争を挑んでいることは明らかです。その戦略は業界全体に衝撃を与えました。結局、Dollar Shave Club 社は、米国のカミソリ市場で 15% のシェアをもぎ取っただけでなく、Unilever 社(Gillette ブランドを保有する P&G 社の最大のライバル)によって 10 億ドルで買収されたのです。

これは、デジタルビジネスの世界について企業が学ぶべき教訓の絶好の例と言えるでしょう。つまり、「売るのは商品ではなく体験」ということです。


Dollar Shave Club 社の Web サイトの魅力とは


最上部にバナーイメージがあり、その下に商品情報とメッセージが続きます。この Web サイトは、消費者の心をつかむポイントをしっかりと抑えています。

メッセージと視覚的なインパクト ✅

copy and visual

情報と知識 ✅

Information and education

付加価値 ✅

the handsome discount

フルフィルメントとその他の考慮事項 ✅

free shipping

透明性 ✅

there is no catch

半ば公然となっていますが、成功のための秘訣と言えるのが、ユーモアです。Clutch 社の最新調査では、53% の消費者がユーモアのある広告を好み、記憶に残りやすいと答えています。

Dollar Shave Club 社は、ターゲットオーディエンスの感情のスイッチを見事に見つけ出し、オーディエンスを大いに楽しませて、笑いが止まらないほどの成功を収めました。同社の驚きのストーリーについて詳しくは、こちらをご覧ください。


魅力的な体験を創出するには


Dollar Shave Club 社の例からわかるとおり、コンテンツの作成は消費者に関するインサイトを得るところから始まります。デモグラフィックや感情のスイッチはさておき、まずはデータから以下のような基本事項を確認する必要があります。

「ターゲット層の習慣や嗜好は?」

「ターゲット層は購入前に何を必要とし、何が原因で購入をやめる?」

ファッションや美容業界の場合、高価な商品が多いために購入をためらいがちですが、無料のサンプルやお試しサービスを提供することで認知度と好感度を効果的に向上させることができると実証されています。また、事実上あらゆることが可能なデジタル時代においては、消費者にコストを負担させず、店舗に出向いてもらうこともなく、サンプルやお試しサービスを提供できます。

化粧品ブランドの Sephora 社の例を見てみましょう。ユーザーは、同社が提供する Sephora Virtual Artist アプリをダウンロードするだけで、アプリを使ってカラーメイクを自分の顔で試し、似合うかどうかを確認できます。

Sephora virtua artist app

メイクが肌にフィットするかどうかまではわかりませんが、少なくとも、買わなくてはいけないというプレッシャーを感じることなく、さまざまなメイクを楽しむことができます。Sephora 社にとってもこのアプリは賢い投資と言えます。米国の 2018 年第 1 四半期版 Global Commerce Review によると、ショッピングアプリでのコンバージョン率はモバイル Web サイトの 3 倍にのぼるためです。


 リッチな商品情報を必要としているのは誰か


それは、すべての人です!消費者として支出以上の価値を得ようと、誰もがさまざまな下調べを行い、できるだけ正確で詳しい情報を手に入れて、購入するかどうかを判断するためです。しかし、商品情報を提供する側もさらにメリットを得られます。

  • ブランド: 自社のメッセージやアイデンティティを代理店や小売業者の手に委ねず、すべてのチャネルで自社の管理下に置くことができます。
  • 消費財(CPG)ブランド: 健康、倫理、政治、宗教、その他の理由で、メニューだけでなく栄養成分や原材料の情報開示を求める消費者を満足させることができます。
  • 小売業者: よりリッチで、関連性が高く、共感できる商品コンテンツを求める傾向が強まる中で、消費者の期待に応えることができます。

包括的で一貫性があり、関連性が高く、コンプライアンスに準拠した正確な商品情報を提供するには、PIM(商品情報管理)システムでデータを管理することが欠かせません。PIM は、その名のとおり、商品情報管理について企業がよく直面する以下のような課題を解決するためのソリューションです。

  • データや商品情報が異なる場所やシステムに保管されてサイロ化している
  • データが低品質、不正確、不完全、または一貫性に欠けている
  • 商品情報が重複している、または古い
  • 翻訳やローカライズのプロセスにコストがかかる
  • 手動のプロセスに時間がかかる
  • 組織全体で効率が悪い
  • 商品の種類の増加に対応できない

課題はほかにもたくさんあり、業界や企業によってもさまざまですが、いずれも PIM で対応可能です。さらに PIM は、画期的な商品体験を実現するための基盤にもなります。データと商品情報をすばやく準備できれば、感情に訴える体験作りにすばやく着手できます。

詳細はこちら (PXP の詳細情報) 真に魅力的な商品体験を提供する方法をご紹介します。

※本記事の内容は2019年5月2日更新の英語版ブログ記事の訳です。

Great Product Experiences Need Rich Product Information

著者:Jennifer Krizanek  Vice President, Product Marketing

顧客の期待に応える – その準備はできていますか

Meeting Consumer Expectations - How p

顧客の期待に応える」その準備はできていますか?

消費者が求めているもの(または求めていないもの)は何でしょうか。消費者の要求に応える準備はどの程度整っていますか。

小売業の最終的な滅亡を予想する報告とは対照的に、全米小売業協会の「The State of Retailing Online 2018(2018年オンライン小売業の現状)」調査では、次のような結果が報告されています。

  • 新たに開業する店舗は、閉業する店舗より多く、その数も年々増加している
  • オムニチャネルによる最適化への投資は依然として高い
  • モバイル小売の成功は継続して拡大している

バリューチェーンのイノベーションという点で、Deloitteの「2018 Retail, Wholesale and Distribution Industry Trends Outlook(業界展望2018 小売・卸売・流通)」では、小売業者が投資すべきテクノロジートレンドについて提言しています。

  • モノのインターネット(IoT – 消費者に店舗在庫へのオンラインアクセスを提供し、購入または店舗受け取りのための注文予約を可能にします。
  • デジタル需要供給ネットワーク – 時間短縮とコスト効率に優れた配送を実現します。
  • 拡張現実(AR)および仮想現実(VR)、複合現実(MR – 魅力的な没入型の体験を創造・提供します。

小売業界では多くの店舗が新たに開業していますが、これはさらに多くの新製品が市場に投入され、今後、競争がさらに激化することを意味します。しかし、消費者も含め、これに不満を表している人はいません。実際、eコマースの売上は、2020年までに4兆米ドルに達すると予想されています。これはあたかも消費者が、自分たちの欲しいものさえ販売してくれれば、いくらでもお金を出してもよいと企業に伝えているかのようにも受け止められます。

しかし、消費者の求めるものを提供する前に、まずはそのペインポイントを特定することが得策です。


消費者が望まないもの


ブランディングの専門家、Helen Edwards氏は、人間の顔に表れる個別の感情は7つあり、そのうちの5つは怒り、恐怖、悲しみ、嫌悪、軽蔑というネガティブなものであると述べています。そして、消費者がサイトを訪問した際に、これらのどれかを連想するようなことは絶対に避けなければならないと言います。

Corraによれば、eコマースサイトで消費者がイライラするのは次のような点です。

  • メニューがうまく設計されていない、主要な商品に対するサブカテゴリーが足りない(2%)
  • 検索がベーシックすぎる、検索を絞り込むためのフィルターがない(8%)
  • ブランドに関する情報が多すぎて、商品が埋もれてしまっている(4%)

そのため、このようなペインポイントを排除することが、優れた顧客体験を提供する第一歩となります。


消費者が求めているもの


 MineWhatによれば、今日の消費者は、購入を行う前にオンラインで以下を実行しています。

  • 情報収集・リサーチ(81%)
  • 製品レビューを読む(61%)
  • 少なくとも3つのeコマースサイトを確認する

彼らは何を求めているのでしょうか。それは情報以外の何物でもありません。

では、それはなぜでしょうか。全米小売業協会(NRF)の調査によれば、消費者は当てもなくさまざまなサイトを閲覧しているわけではなく、何か具体的に買いたいものを探しており、しかもすぐに見つけたいと思っています。これは、検索バーに何かを入力する前から、具体的なアイデアを持っていることを意味します。

同調査ではまた、消費者の79%が、特定のブランドまたは小売店から商品を購入するかどうか、またどのくらい頻繁に購入するかは、全体的な体験が要因となって決まると言っていることが報告されています。このような望ましい体験、期待される体験の中核となるのが、返品の容易さ、無料配達、クレジットカード使用の安全性です。

では、今日の消費者の要望にどのように応えればよいのでしょうか。Nielsen Norman Groupは、eコマースの5つのタイプの顧客に向けてサイトをデザインすることを推奨しています。

  • 商品重視 – このタイプの人は、自分の欲しいものを知っており、その商品を見つけたらすぐに購入しようと思っています。彼らは主に迅速性を重視します。
  • ウィンドウショッピング – このタイプの人は、暇つぶしにサイトを閲覧しています。このような人たちには、今、新しいもの、流行りのものを提示することが重要です。
  • 情報収集者 – このタイプの人は、その前に少なくとも2つのサイトをすでに訪問していることが多く、もし御社のサイトが最初に閲覧したサイトだったとしても、その後に他のサイトに行って、さらなる情報を収集します。このような人たちに対して重要となるのは信頼です。
  • バーゲンハンター – このタイプの人は、価格に敏感で、セールやプロモーション、掘り出し物を探しています。そのため、そのような商品がある場合は、サイトの目立つところに表示する必要があります。
  • 一見客このような人たちは多くの場合、ギフトカードを持っており、購入後にまたそのサイトに戻ってくる意志はありません。アカウントを作成しなくても購入できるようにして、よい体験をしてもらえるようにしましょう。

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消費者の要求に応える準備はどの程度整っていますか

消費者の求めることを提供するため、最初にやるべきことはデジタルソリューションの導入を含む組織内の変革です。以下は、それかを判断するために、自社に問いかけてみて欲しい事項です。

  1. 商品説明や価格更新、バージョン管理など商品情報のメンテナンスに時間がかかっているか
  2. 異なる市場向けの商品情報のローカライズに困っているか
  3. 社内外の関係者が最新の商品情報を共有またはアクセスできているか
  4. 複数のスプレッドシートを使って商品情報を管理しているか

ほとんど「はい」との答えが出た場合、商品情報管理ソリューション(PIM)を検討すべきであろう。PIMは、優れた商品体験を創出する基盤となるソリューションです。

※本記事の内容は2019年4月18日更新の英語版ブログ記事の訳です。

Meeting Consumer Expectations – How Prepared Are You?

著者:May Arevalo, Marketing Specialist

コスト削減だけでない!ミズノの製品情報改革

コスト削減だけでない!ミズノの製品情報改革 -「コンテンツマーケティングジャパン2019」講演レポート

コンテンツマーケティングの最新テクノロジーを紹介する「コンテンツマーケティングジャパン 2019」。UBMジャパン株式会社主催の同イベントは、2019年2月7日と8日の2日にわたって東京ビッグサイトで開催されました。

Contentservでは、「コスト削減だけでない製品情報改革 〜Contentservでグローバルマーケティングの兵站に〜」と題して、当社代表の渡辺信明、ミズノ株式会社 総合企画室グローバルデジタル統括室マネジャーの芹澤剛氏が講演しました。今回、Contentservとして初めて日本国内のお客様と共に取り組んだカンファレンス。ご参加いただいた皆様、誠にありがとうございました。

モノ消費からコト消費の時代。企業はどう対応する?

Futurize Experiences 「一歩先を行く体験を」。セッションは、Contentservブランドムービーで始まり、渡辺が、PIM(商品情報管理)が「Nice to have」ソリューションから「Must have」ソリューションになっている変化について、その理由は「商材の増加」、「チャネルの増加」、そして「顧客の変化」に対応するためである」と説明しました。

このような「モノ消費」から「コト消費」に変化する今日において、渡辺は「特にB2C商材を扱うブランドや企業は、ペルソナに合わせた最適なチャネルからTPO(Time/Place/Occasion)に合わせて、適切に商材を、適切な表現で顧客に届けていくことがますます重要になってくる」と続けました。

当社代表 渡辺信明

一方で、文脈の無い情報を消費者に届けがちで、一方的な押し売りに「もううんざり」な状況が発生します。コンテンツを管理する側、つまり売り手の内部も同様に、必要な情報がどこにあるか分からない、必要な情報を入手するのに時間がかかるなど「もううんざり」な状況と強調。

「商品情報とは、もはや縦・横・重さ・価格・物流にかかる情報にとどまりません。企業が顧客に伝えたいプロダクトストーリ、コンセプト、顧客のレビュー、ユースケース、画像・動画を含んでいます。まずは、貴社の商品情報を、基本情報に加えて、プロダクトストーリや画像、ユーザーレビュ、ユースケース等のエモーショナルコンテンツを構築することが大事である」と述べました。

モノだけでは伝わらない!

続いて、日本を代表するスポーツ用品メーカーであるミズノ株式会社の芹澤剛氏が、製品情報管理において抱えていた課題、ContentservのPIM・DAM統合プラットフォームを選んだ理由と、プロジェクト推進の秘訣について語りました。

コミュニケーションのデジタル化、消費者行動の多様化により、もはやいいものを作れば売れる時代が終わりました。実際に、芹澤氏が友人や知人にミズノ製品をプレゼントしたりする時によく聞く言葉、それが「ミズノさんこんなの作ってたんですか?」「ミズノださいと思ってたけど、カッコいいのあるんですね!」だそうです。

「いくらいいものを作っても、それが消費者に伝わっていない。我々が年間に扱う商品点数は300,000以上、デジタルアセットは1,000,000以上、チャネル数は50,000以上で、もはや物作り部隊で頑張っても管理できる数ではない。色んな部署、国が関わるため、情報がどこにあるか分からない、どれが正確な情報か分からないなど、私も非常にフラストレーションを感じていた人間の一人です」(芹澤氏)

ミズノ株式会社 総合企画室グローバルデジタル統括室マネジャーの芹澤剛氏

Contentserv導入を決めた理由について、次の2点が非常に重要なポイントだったと言います。

  • 商品のテキストデータをデジタルアセットと紐づけて管理
  • 設定でいじれる柔軟なデータフォーマット

また、プロセス最適化の重要性について次のように指摘。「誰でも検索・発信できる情報氾濫の世界だからこそ『最新の正解』という真実が価値を持ちます。組織は縦です。当たり前です。プロセスは横で普通だと割り切ることが大事です。」(芹澤氏)

プロセスをContentservに合わせた製品情報の基盤で、エモーショナルな体験を消費者にお届けするための「Emotional Marketing」を目指して、今後もプロジェクトを進めていくといいます。

ミズノのグローバルデジタルマーケティング戦略を牽引する芹澤氏だからこそ語れる、現場のリアルも満載の素晴らしい講演、誠にありがとうございました。

パートナー社を含む参加者の皆様に大変参考になったと好評いただきました。参加された皆さま、誠にありがとうございます。

※なお、本セミナーの講演動画は、2019年4月16日より、オンデマンドで配信開始しました。ぜひご視聴ください。

プレスリリース「ミズノ、グローバルビジネスの商品情報基盤にContentservを採用」はこちら

Futurize Experiences


「コンテンツマーケティングジャパン2019」展示ブース

デジタル化に伴って様々な業界で注目されるコンテンツマーケティング。親和性の高い同時開催3展「コンテンツマーケティングジャパン2019」、「マーケティングテクノロジーフェア2019」、「イーコマースフェア2019東京」、2日間の来場者は10,735名と大盛況のイベントとなりました。

Contentserv 展示ブースにて、「Contentservで変革させるデジタル時代のマーケティングコンテンツ管理」をコンセプトに、当社の商品情報管理 PIMデジタルアセット管理 DAM統合プラットフォームを展示。当社ブースに多くの来場者にお越しいただき、ありがとうございました。

Contentservブース @Content Marketing Japan 2019

今回のイベントでは、eコマースを展開するお客様やeコマースサイト構築ベンダー側においても、製品情報の管理、デジタルアセット管理のニーズが高まっていることを伺えました。グローバル企業を支える当社のPIM・DAM統合プラットフォームが、より多くのお客様の課題解決に繋がるよう、今後も様々なイベントを通じてソリューションのメリットを紹介していきます。

次回、2019年4月3日から5日の3日間、東京ビッグサイトで開催される「コンテンツ東京2019」に出展します。詳しくはこちら

成果につながる、会話型コマース、ハイパーパーソナライゼーション、詳細な商品情報

成果につながる、会話型コマース、ハイパーパーソナライゼーション、詳細な商品情報

ほぼ毎四半期ごとにスマートアシスタントが付属した新しいアプリやスマートスピーカーがリリースされ、さらに大手eコマースの継続的な拡大も加わり、製造業者や市場を牽引できないブランドにとっては、会話型コマースが次の大きなハードルになるでしょう。

そこで、各家庭に急速に普及している音声アシスタントの会話的要素とスマートスピーカーについて、詳しく見ていきましょう。

大手ブランドは、単に市場のリーダーであるという理由だけで、会話型コマースにおける優位性を高めようとしています。では、市場を牽引する力のない中小ブランドや商品は、どうすればトップに立てるでしょうか。

市場リーダー的な大手ブランドの例としてAmazonを取り上げてみると、商品のプライム認証や(確実に便利な)チョイスバッジ、出荷のスピードアップ、その他いくつかの重要な要素など、中小ブランドが準備すべき鍵となる機能が存在します。

次に、中小ブランドは見込み顧客の注意を引かなければなりませんが、顧客がオンライン検索しても商品が目に留まらない可能性があるので、これは容易ではありません。ですが、いったん商品が顧客の目に留まれば、繰り返し注文される可能性があります。そうなれば、各コマースハブが商品をネットワークにより強く押し出していくことに繋がります。

しかし、「軌道に乗せるにはどうすればいいか」という問題が残ります。

これにはいくつかの方法が考えられますが、終わりのない顧客関連のこうした問題の性質を考えると、ハイパーパーソナライゼーションが大きな役割を担うことは間違いありません。コマースハブには、チャットや音声などの会話型チャネルとは別に、主に電子メールマーケティングや独自のオンラインプラットフォームなど、信頼できるチャネルを介して自社製品やその他のブランドの製品を宣伝するいくつかの方法があります。中小ブランドが、それらのプラットフォームと自社の商品情報システムを深く統合させることができれば、コマースハブはもっと簡単かつ頻繁に中小ブランドの製品を推進することが可能になるでしょう。これは、使用しているコマースチャネルの成熟度にも依存しますが、今回の記事とは主旨がずれるので、また別のブログ記事で扱うことにします。

顧客体験と詳細な商品情報を使用したハイパーパーソナライゼーションは、利用可能な情報量に成功が左右される点が課題です。そして、詳細レベルの情報を大手ブランドのプラットフォームに開示することは、必ずしも簡単ではありません。ですが、コネクタやAPI、マイクロサービスが急速に進化するにつれて、年々容易になっています。

私の同僚がよく「Amazonとその商品情報はとても魅力的だ!」と言っています。たとえば彼がAmazonで「チョコレート」と検索すれば、50,000件を超える結果が表示されるのです。ですが検索条件を「アルコールを含まないチョコレート」にすると、わずか800件に絞り込まれます(検索が楽しくて徹夜して朝になったなんてことが起こり得ます)。

これは、商品情報の完全性の違いから生じるものです(および継承ルールとスマートな商品体験プラットフォームが、ここでは大きな役割を果たします)。

大手コマース企業は各タッチポイントで、顧客について多くの情報を取得します。これは顧客プロファイルにリンクされて、その個人に合わせてカスタマイズされた非会話型および会話型のアプローチを使って、将来的なオファーを提供することができるようになります。データを揃えて準備を整え、常に進化を続け、将来的に「コマース」と呼ばれる魅力的なチャネルを優位に利用できるようになることが最善策です。

※本記事の内容は2019年1月3日更新の英語版ブログ記事の訳です。

Conversational Commerce, Hyperpersonalization and Deep Product Information for the Win!

著者:Eric-Jan Van Putten  Director of Global Marketing Operations